WDB HD（2475）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億4505万
2010年9月30日 +89.93%: 2億7549万
2010年12月31日 +65.16%: 4億5500万
2011年3月31日 +42.37%: 6億4778万
2011年6月30日 -72.49%: 1億7817万
2011年9月30日 +104.71%: 3億6473万
2011年12月31日 +71.41%: 6億2519万
2012年3月31日 +47.76%: 9億2376万
2012年6月30日 -72.71%: 2億5212万
2012年9月30日 +93.32%: 4億8741万
2012年12月31日 +102.93%: 9億8911万
2013年3月31日 +29.79%: 12億8373万
2013年6月30日 -87.92%: 1億5509万
2013年9月30日 +169.21%: 4億1753万
2013年12月31日 +97.51%: 8億2465万
2014年3月31日 +40.64%: 11億5982万
2014年6月30日 -77.1%: 2億6557万
2014年9月30日 +142.85%: 6億4494万
2014年12月31日 +68.59%: 10億8734万
2015年3月31日 +40.27%: 15億2516万
2015年6月30日 -76.09%: 3億6459万
2015年9月30日 +114.41%: 7億8174万
2015年12月31日 +52.32%: 11億9073万
2016年3月31日 +35.41%: 16億1236万
2016年6月30日 -73.63%: 4億2519万
2016年9月30日 +92.52%: 8億1860万
2016年12月31日 +75.59%: 14億3738万
2017年3月31日 +48.09%: 21億2863万
2017年6月30日 -48.67%: 10億9267万
2017年9月30日 +76.93%: 19億3325万
2017年12月31日 +46.04%: 28億2327万
2018年3月31日 +22.64%: 34億6239万
2018年6月30日 -79.58%: 7億718万
2018年9月30日 +110.59%: 14億8927万
2018年12月31日 +63.66%: 24億3733万
2019年3月31日 +17.04%: 28億5272万
2019年6月30日 -78.63%: 6億956万
2019年9月30日 +127.91%: 13億8927万
2019年12月31日 +56.17%: 21億6965万
2020年3月31日 +42.39%: 30億8945万
2020年6月30日 -72.99%: 8億3433万
2020年9月30日 +100.92%: 16億7632万
2020年12月31日 +59.44%: 26億7269万
2021年3月31日 +30.94%: 34億9956万
2021年6月30日 -67.58%: 11億3464万
2021年9月30日 +92.05%: 21億7911万
2021年12月31日 +52.82%: 33億3013万
2022年3月31日 +30.22%: 43億3662万
2022年6月30日 -77.47%: 9億7697万
2022年9月30日 +94.84%: 19億351万
2022年12月31日 +49.15%: 28億3915万
2023年3月31日 +39.01%: 39億4669万
2023年6月30日 -82.18%: 7億322万
2023年9月30日 +138.14%: 16億7465万
2023年12月31日 +71.53%: 28億7257万
2024年3月31日 +35.62%: 38億9564万
2024年6月30日 -83.04%: 6億6079万
2024年9月30日 +133.85%: 15億4528万
2024年12月31日 +61.27%: 24億9210万
2025年3月31日 +39.41%: 34億7430万
2025年6月30日 -74.05%: 9億141万
2025年9月30日 +78.04%: 16億484万
2025年12月31日 +54.01%: 24億7157万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 9:25
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 9:25