有価証券報告書-第18期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産
定率法
主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	10～22年
工具、器具及び備品	4～20年

(ロ) 無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウェア
社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。