有価証券報告書-第11期(平成25年7月1日-平成26年6月30日)

(1) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産は除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
工具、器具及び備品 5～6年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。