ジェイテック（2479）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -3361万
2010年9月30日: -2187万
2010年12月31日: 881万
2011年3月31日 +384.23%: 4269万
2011年6月30日: -257万
2011年9月30日: 1342万
2011年12月31日 +137.41%: 3187万
2012年3月31日 +13.14%: 3605万
2012年6月30日: -482万
2012年9月30日: 801万
2012年12月31日 +346.4%: 3579万
2013年3月31日 +42.64%: 5105万
2013年6月30日: -1465万
2013年9月30日: 2611万
2013年12月31日 +104.03%: 5328万
2014年3月31日 +29.85%: 6918万
2014年6月30日: -5899万
2014年9月30日: -3558万
2014年12月31日: 856万
2015年3月31日 +810.69%: 7802万
2015年6月30日: -1746万
2015年9月30日: 554万
2015年12月31日 +254.85%: 1968万
2016年3月31日 +193.76%: 5783万
2016年6月30日: -2300万
2016年9月30日: 3878万
2016年12月31日 +44.35%: 5599万
2017年3月31日 +78.1%: 9972万
2017年6月30日: -2657万
2017年9月30日: 1333万
2017年12月31日 +367.45%: 6235万
2018年3月31日 -25.64%: 4636万
2018年6月30日 -66.99%: 1530万
2018年9月30日 +232.05%: 5082万
2018年12月31日 +104.93%: 1億414万
2019年3月31日 -24.27%: 7886万
2019年6月30日 -85.89%: 1113万
2019年9月30日 +136.77%: 2635万
2019年12月31日 +114.39%: 5650万
2020年3月31日 +18.04%: 6670万
2020年6月30日: -514万
2020年9月30日: 807万
2020年12月31日 +197.96%: 2406万
2021年3月31日 +94.67%: 4684万
2021年6月30日: -4503万
2021年9月30日: -1870万
2021年12月31日: 3598万
2022年3月31日 +21.3%: 4364万
2022年6月30日 -73.69%: 1148万
2022年9月30日 +203.38%: 3483万
2022年12月31日 +232.73%: 1億1590万
2023年3月31日 +17.93%: 1億3668万
2023年6月30日 -85.9%: 1927万
2023年9月30日 +84.56%: 3557万
2023年12月31日 +203.54%: 1億799万
2024年3月31日 +55.7%: 1億6814万
2024年6月30日 -87.72%: 2064万
2024年9月30日 +216.53%: 6536万
2024年12月31日 +133.69%: 1億5274万
2025年3月31日 +64.35%: 2億5103万
2025年6月30日: -629万
2025年9月30日: 2318万
2025年12月31日 +189.2%: 6704万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/30 14:59
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/30 14:59
#3 会計方針に関する事項（連結）: ハ未認識数理計算上の差異の会計処理方法
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
ニ小規模事業等における簡便法の採用
2025/06/30 14:59