建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～38年
工具、器具及び備品 4～15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/06/25 11:13

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.建物の主な増加理由は、ヤードのセキュリティーを増強したためによるものです。
2.工具、器具及び備品の主な増加理由は、ASPサービス提供用インフラを増強したためによるものです。

2015/06/25 11:13

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～38年
工具、器具及び備品 4～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/06/25 11:13