建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 6720万
- 2009年3月31日 -1.51%
- 6619万
- 2010年3月31日 -21.28%
- 5210万
- 2011年3月31日 +151.11%
- 1億3084万
- 2012年3月31日 -2.9%
- 1億2705万
- 2013年3月31日 -6.18%
- 1億1920万
- 2014年3月31日 -2.18%
- 1億1660万
- 2015年3月31日 -3.45%
- 1億1258万
- 2016年3月31日 +6.09%
- 1億1944万
- 2017年3月31日 -27.37%
- 8675万
- 2018年3月31日 -7.22%
- 8049万
- 2019年3月31日 +30.93%
- 1億538万
- 2020年3月31日 +2.41%
- 1億792万
- 2021年3月31日 -0.4%
- 1億748万
- 2022年3月31日 -1.21%
- 1億618万
- 2023年3月31日 +3.22%
- 1億960万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 定率法を採用しております。2023/06/22 13:26
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- (注)1.建物の主な増加理由は、本社ビル改修工事によるものであります。2023/06/22 13:26
2.工具、器具及び備品の主な増加理由は、社内ネットワーク機器購入等によるものであります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法を採用しております。2023/06/22 13:26
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。