#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4～38年
工具、器具及び備品 4～15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/27 15:33
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注)1.建物の増加理由は、本社ビル改修工事によるものであります。
2.工具、器具及び備品の主な増加理由は、データセンターのリプレイスをしたことによるものであります。
2019/06/27 15:33
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定率法を採用しております。
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2019/06/27 15:33
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法を採用しております。
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2019/06/27 15:33
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定率法を採用しております。
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 4～38年
工具、器具及び備品 4～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/27 15:33