有価証券報告書-第50期(2023/01/01-2023/12/31)

(収益認識関係)
1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報
当社グループの売上高は、主に顧客との契約から認識された収益であり、財又はサービスの種類別に分解した場合の内訳は、以下のとおりです。

	前連結会計期間 (自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)		当連結会計期間 (自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)
財又はサービス種類別
グッズ	4,575,478	千円	6,855,436	千円
デジタル	1,272,343		1,804,474
ライセンス	1,719,593		1,825,914
その他	477,407		826,943
合計	8,044,822		11,312,769
収益認識の時期
一時点で充足	―		9,969,806
一定の期間にわたり充足	―		1,342,962
合計	―		11,312,769

(注) 顧客との契約から生じる収益に対して、共通で認識する収益(管理費等)については、それぞれの収益認識の時期(一時点で充足、一定の期間にわたり充足)に一定の割合で按分しております。これらについては、実績情報を識別することが可能となり共通で認識する収益の按分比率について合理的な算定基準を定めたため、当第1四半期連結累計期間より開示しております。
2 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
収益を理解するための基礎となる情報は、「(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項) 3.会計方針に関する事項 (5)重要な収益及び費用の計上基準」において同一の内容を記載しているため、記載を省略しております。
3 顧客との契約に基づく履行義務の充足と当該契約から生じるキャッシュ・フローとの関係並びに当連結会計年度末において顧客との契約から翌連結会計年度以降に認識すると見込まれる収益の金額及び時期に関する情報
(1) 契約負債の残高
当社及び連結子会社の契約負債については、残高に重要性が乏しく、重大な変動も発生していないため、記載を省略しております。
(2) 残存履行義務に配分した取引価格
当社及び連結子会社では、残存履行義務に配分した取引価格については、当初に予想される契約期間が1年を超える重要な契約がないため、実務上の便法を適用し、記載を省略しております。また、顧客との契約から生じる対価の中に、取引価格に含まれていない重要な金額はありません。