機械及び装置(純額)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年7月31日
- 5931万
- 2009年7月31日 +33.85%
- 7938万
- 2010年7月31日 +23.72%
- 9822万
- 2011年7月31日 +154.94%
- 2億5040万
- 2012年7月31日 +29.28%
- 3億2371万
- 2013年7月31日 +323.21%
- 13億7000万
- 2014年7月31日 -2.7%
- 13億3300万
個別
- 2008年7月31日
- 5931万
- 2009年7月31日 +33.85%
- 7938万
- 2010年7月31日 +23.72%
- 9822万
- 2011年7月31日 +154.94%
- 2億5040万
- 2012年7月31日 +29.28%
- 3億2371万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2015/10/29 12:04
主としてデータセンター設備等(「建物」、「機械及び装置」、「工具、器具及び備品」)であります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物、データセンターの建物付属設備及びエネルギー事業の機械及び装置については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 38年
建物付属設備 6~18年
機械及び装置 17年
工具、器具及び備品 5~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 5年
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース契約上に残価保証の取り決めがあるものについては、残価保証額を残存価額としております。2015/10/29 12:04 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。2015/10/29 12:04
資産の種類 主な増減理由 金額(百万円) 建物 データセンター設備投資による増加 7,819 機械及び装置 太陽光発電設備売却による減少 937 リース資産 データセンター設備投資による増加 929 - #4 追加情報、連結財務諸表(連結)
- 資産の保有目的の変更2015/10/29 12:04
当連結会計年度において「機械及び装置」875百万円(帳簿価額)を保有目的の変更により「販売用太陽光発電施設」に振り替えております。なお、前連結会計年度の帳簿価額は933百万円であります。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物、データセンターの建物付属設備及びエネルギー事業の機械及び装置については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 38年
建物付属設備 6~18年
機械及び装置 17年
工具、器具及び備品 5~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 5年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース契約上に残価保証の取り決めがあるものについては、残価保証額を残存価額としております。2015/10/29 12:04