工具
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年7月31日
- 12億1951万
- 2009年7月31日 +49.23%
- 18億1988万
- 2010年7月31日 +13.56%
- 20億6667万
- 2011年7月31日 +30.36%
- 26億9417万
- 2012年7月31日 +18.55%
- 31億9401万
個別
- 2008年7月31日
- 12億878万
- 2009年7月31日 +49.4%
- 18億594万
- 2010年7月31日 +13.27%
- 20億4566万
- 2011年7月31日 +27.7%
- 26億1240万
- 2012年7月31日 +19.17%
- 31億1312万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2015/10/29 12:04
主としてデータセンター設備等(「建物」、「機械及び装置」、「工具、器具及び備品」)であります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物、データセンターの建物付属設備及びエネルギー事業の機械及び装置については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 38年
建物付属設備 6~18年
機械及び装置 17年
工具、器具及び備品 5~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 5年
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース契約上に残価保証の取り決めがあるものについては、残価保証額を残存価額としております。2015/10/29 12:04 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※2 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2015/10/29 12:04
前連結会計年度(自 平成25年8月1日至 平成26年7月31日) 当連結会計年度(自 平成26年8月1日至 平成27年7月31日) 建物 - 百万円 8 百万円 工具、器具及び備品 - 0 計 - 9 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物、データセンターの建物付属設備及びエネルギー事業の機械及び装置については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 38年
建物付属設備 6~18年
機械及び装置 17年
工具、器具及び備品 5~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 5年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース契約上に残価保証の取り決めがあるものについては、残価保証額を残存価額としております。2015/10/29 12:04