持分法の適用範囲の変動、その他、減価償却費 - 情報システム事業他1件
2015年3月
2016年3月
2017年3月
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 137万
- その他
- -
- 減価償却費 - 情報システム事業
- 3242万
- 当期純損失(△)
- 689万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- -
- 減価償却費 - 情報システム事業
- 2978万
- 当期純損失(△)
- 2698万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- -
- 減価償却費 - 情報システム事業
- 1589万
- 当期純損失(△)
- 5666万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- -
- 減価償却費 - 情報システム事業
- 1466万
- 当期純損失(△)
- 4617万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- 6283万
- 減価償却費 - 情報システム事業
- -
- 当期純損失(△)
- -1億1183万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- 5216万
- 減価償却費 - 情報システム事業
- -
- 当期純損失(△)
- -4403万
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- -
- 減価償却費 - 情報システム事業
- -
- 当期純損失(△)
- 2億2895万