- 3042
- 2026/08/28
- 時価
- 23億円
- PER 予
- 24.28倍
- 2010年以降
- 赤字-607.08倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.94倍
- 2010年以降
- 0.55-11.83倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1%
- ROE 予
- 7.97%
- ROA 予
- 6.31%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5~18年
工具、器具及び備品 5~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年~5年)に基づく定額法を採用しております。また市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい金額を計上しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/07/07 16:58 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法によっております。2020/07/07 16:58
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年~5年)に基づく定額法を採用しております。また市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい金額を計上しております。
③リース資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法によっております。2020/07/07 16:58
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年~5年)に基づく定額法を採用しております。また市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい金額を計上しております。
(3)リース資産 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5~18年
工具、器具及び備品 5~15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年~5年)に基づく定額法を採用しております。また市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい金額を計上しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/07/07 16:58 - #5 関係会社株式売却益の注記
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。2020/07/07 16:58
当社グループは、連結会社単位でグルーピングをしており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 金額(千円) 大阪府豊中市 遊休資産 ソフトウエア 7,139
当連結会計年度において、上記のソフトウエアについては、開発及び販売を中止したことにより遊休状態となり、回収可能性が認められなくなったため、減損損失を計上しております。