資本金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年11月30日
- 3億
- 2012年11月30日 ±0%
- 3億
- 2013年11月30日 ±0%
- 3億
- 2014年11月30日 ±0%
- 3億
- 2015年11月30日 +429.94%
- 15億8983万
- 2016年11月30日 ±0%
- 15億8983万
- 2017年11月30日 ±0%
- 15億8983万
- 2018年11月30日 ±0%
- 15億8983万
- 2019年11月30日 ±0%
- 15億8983万
- 2020年11月30日 ±0%
- 15億8983万
- 2021年11月30日 ±0%
- 15億8983万
- 2022年11月30日 -93.71%
- 1億
- 2023年11月30日 ±0%
- 1億
個別
- 2011年11月30日
- 3億
- 2012年11月30日 ±0%
- 3億
- 2013年11月30日 ±0%
- 3億
- 2014年11月30日 ±0%
- 3億
- 2015年11月30日 +429.94%
- 15億8983万
- 2016年11月30日 ±0%
- 15億8983万
- 2017年11月30日 ±0%
- 15億8983万
- 2018年11月30日 ±0%
- 15億8983万
- 2019年11月30日 ±0%
- 15億8983万
- 2020年11月30日 ±0%
- 15億8983万
- 2021年11月30日 ±0%
- 15億8983万
- 2022年11月30日 -93.71%
- 1億
- 2023年11月30日 ±0%
- 1億
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容(連結)
- さらに、上記のほか、割当日後、当社が合併、会社分割若しくは株式交換を行う場合又は株式の無償割当を行う場合その他これらの場合に準じて行使価額の調整を必要とする場合、当社は、当社が合理的に必要と認める範囲で適切に行使価額を調整することができる。2024/02/28 16:32
3. (1)新株予約権の行使により株式を発行する場合における増加する資本金の額は、会社計算規則第17条第1項に従い算出される資本金等増加限度額の2分の1の金額とし、計算の結果1円未満の端数が生じる場合は、これを切り上げるものとする。
(2)新株予約権の行使により株式を発行する場合における増加する資本準備金の額は、(1)記載の資本金等増加限度額から(1)に定める増加する資本金の額を減じた額とする。 - #2 発行済株式総数、資本金等の推移(連結)
- 発行済株式総数、資本金等の推移】
(注)2022年2月25日開催の第18回定時株主総会の決議により、資本金の額を1,489,830千円減少し、その減少額の全額をその他資本剰余金へ振り替えております。なお、資本金の額の減少の効力発生日は、2022年5月1日であります。2024/02/28 16:32