3454 ファーストブラザーズ

3454
2026/06/12
時価
173億円
PER 予
6.41倍
2015年以降
3-13.48倍
(2015-2025年)
PBR
0.64倍
2015年以降
0.45-2.98倍
(2015-2025年)
配当 予
3.09%
ROE 予
10.03%
ROA 予
3%
資料
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ファーストブラザーズ(3454)の工具の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

連結

2012年11月30日
1369万
2013年11月30日 -23.5%
1047万
2014年11月30日 +16.22%
1217万
2015年11月30日 +24.29%
1513万
2016年11月30日 -13.62%
1306万
2017年11月30日 +108.65%
2726万
2018年11月30日 -47.48%
1432万
2019年11月30日 +169.8%
3864万
2020年11月30日 -12.97%
3363万
2021年11月30日 +2.97%
3462万
2022年11月30日 +82.21%
6309万
2023年11月30日 +18.5%
7477万
2024年11月30日 -5.05%
7099万
2025年11月30日 +2.86%
7302万

個別

2012年11月30日
1238万
2013年11月30日 -15.44%
1047万
2014年11月30日 +16.22%
1217万
2015年11月30日 +24.29%
1513万
2016年11月30日 -13.62%
1306万
2017年11月30日 -33.81%
865万
2018年11月30日 +53.72%
1329万
2019年11月30日 +158.5%
3437万
2020年11月30日 -22.31%
2670万
2021年11月30日 -30.94%
1844万
2022年11月30日 -11.84%
1626万
2023年11月30日 +46.56%
2383万
2024年11月30日 -15.69%
2009万
2025年11月30日 +21.51%
2441万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(2016年3月31日以前に取得の附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 4~59年
機械装置及び運搬具 4~17年
工具、器具及び備品 3~15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ 長期前払費用
定額法を採用しております。
ニ 繰延資産
創立費
支出時に費用処理しております。
株式交付費
支出時に費用処理しております。2026/02/25 16:12
#2 固定資産売却損の注記(連結)
※5 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年12月1日至 2024年11月30日)当連結会計年度(自 2024年12月1日至 2025年11月30日)
建物及び構築物5,676千円-千円
工具、器具及び備品81-
土地668-
2026/02/25 16:12
#3 固定資産除却損の注記(連結)
※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年12月1日至 2024年11月30日)当連結会計年度(自 2024年12月1日至 2025年11月30日)
工具、器具及び備品-275千円
ソフトウェア-462
2026/02/25 16:12
#4 有形固定資産等明細表(連結)
工具、器具及び備品の当期増加は、主に25階レイアウト変更工事に伴う備品購入代(机・椅子・キャビネット等)他、複合機の入れ替え等によるものです。2026/02/25 16:12
#5 減損損失に関する注記(連結)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
場所用途種類減損損失(千円)
同上同上機械装置及び運搬具1,356
同上同上工具、器具及び備品13,640
同上同上土地67,056
当社グループは、事業用資産については各事業所単位で、賃貸用不動産については各物件単位でグルーピングしております。また、本社等については、独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから、共用資産としております。
連結子会社である株式会社応実堂の買収により生じたのれんについて、当初想定した計画を下回って推移していることから事業計画の見直しを行った結果、超過収益力を見込むことができなくなったため、のれんの回収可能価額を零として、未償却残高の全額を減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。また、株式会社応実堂の子会社である株式会社長野ホテル犀北館及び株式会社鐵扇の事業用資産については、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ることが確実となったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識しております。回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、売却見込額に合理的な調整を行って算定しております。
2026/02/25 16:12
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械装置及び運搬具 4~17年
工具、器具及び備品 3~15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
2026/02/25 16:12
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
建物 8年~24年
工具、器具及び備品 3年~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
2026/02/25 16:12

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