工具
- 【期間】
- 通期
連結
- 2012年11月30日
- 1369万
- 2013年11月30日 -23.5%
- 1047万
- 2014年11月30日 +16.22%
- 1217万
- 2015年11月30日 +24.29%
- 1513万
- 2016年11月30日 -13.62%
- 1306万
- 2017年11月30日 +108.65%
- 2726万
- 2018年11月30日 -47.48%
- 1432万
- 2019年11月30日 +169.8%
- 3864万
- 2020年11月30日 -12.97%
- 3363万
- 2021年11月30日 +2.97%
- 3462万
- 2022年11月30日 +82.21%
- 6309万
- 2023年11月30日 +18.5%
- 7477万
個別
- 2012年11月30日
- 1238万
- 2013年11月30日 -15.44%
- 1047万
- 2014年11月30日 +16.22%
- 1217万
- 2015年11月30日 +24.29%
- 1513万
- 2016年11月30日 -13.62%
- 1306万
- 2017年11月30日 -33.81%
- 865万
- 2018年11月30日 +53.72%
- 1329万
- 2019年11月30日 +158.5%
- 3437万
- 2020年11月30日 -22.31%
- 2670万
- 2021年11月30日 -30.94%
- 1844万
- 2022年11月30日 -11.84%
- 1626万
- 2023年11月30日 +46.56%
- 2383万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(2016年3月31日以前に取得の附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～59年
機械装置及び運搬具 4～17年
工具、器具及び備品 3～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ 長期前払費用
定額法を採用しております。
ニ 繰延資産
創立費
支出時に費用処理しております。
株式交付費
支出時に費用処理しております。2024/02/28 16:32 - #2 固定資産売却損の注記（連結）
- ※5 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2024/02/28 16:32
前連結会計年度(自 2021年12月1日至 2022年11月30日) 当連結会計年度(自 2022年12月1日至 2023年11月30日) 機械装置及び運搬具 1,003千円 -千円 工具、器具及び備品 - 444 計 1,003 444 - #3 固定資産除却損の注記（連結）
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2024/02/28 16:32
前連結会計年度(自 2021年12月1日至 2022年11月30日) 当連結会計年度(自 2022年12月1日至 2023年11月30日) 機械装置及び運搬具 960 307 工具、器具及び備品 28 - 計 3,134 2,138 - #4 有形固定資産等明細表（連結）
- 工具、器具及び備品の当期増加は、主に事務所の備品購入によるものです。2024/02/28 16:32
- #5 追加情報、連結財務諸表（連結）
- (有形固定資産の保有目的の変更)2024/02/28 16:32
当連結会計年度において、保有目的の変更により、有形固定資産の一部(土地961,239千円、建物及び構築物703,869千円、機械装置及び運搬具2,032千円、工具、器具及び備品789千円)を販売用不動産へ振替えております。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 機械装置及び運搬具 4～17年2024/02/28 16:32
工具、器具及び備品 3～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く) - #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 建物 8年～24年2024/02/28 16:32
工具、器具及び備品 3年～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)