MIXI（2121）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4億8200万
2010年9月30日 +50.62%: 7億2600万
2010年12月31日 +71.07%: 12億4200万
2011年3月31日 +11.11%: 13億8000万
2011年6月30日 -89.78%: 1億4100万
2011年9月30日 +139.01%: 3億3700万
2011年12月31日 +37.69%: 4億6400万
2012年3月31日 +57.76%: 7億3200万
2012年6月30日 -23.63%: 5億5900万
2012年9月30日 +111.81%: 11億8400万
2012年12月31日 +37.75%: 16億3100万
2013年3月31日 +3.68%: 16億9100万
2013年6月30日: -1億9700万
2013年9月30日 -556.35%: -12億9300万
2013年12月31日 -14.54%: -14億8100万
2014年3月31日: -9500万
2014年6月30日: 29億
2014年9月30日 +213.45%: 90億9000万
2014年12月31日 +111.21%: 191億9900万
2015年3月31日 +72.48%: 331億1400万
2015年6月30日 -51.78%: 159億6700万
2015年9月30日 +78.1%: 284億3700万
2015年12月31日 +54.83%: 440億3000万
2016年3月31日 +38.54%: 609億9700万
2016年6月30日 -77.85%: 135億800万
2016年9月30日 +68.46%: 227億5600万
2016年12月31日 +70.46%: 387億9000万
2017年3月31日 +54.29%: 598億4800万
2017年6月30日 -77.12%: 136億9600万
2017年9月30日 +83.47%: 251億2800万
2017年12月31日 -0.05%: 251億1500万
2018年3月31日 +66.27%: 417億5800万
2018年6月30日 -81.75%: 76億2200万
2018年9月30日 +76.66%: 134億6500万
2018年12月31日 +29.68%: 174億6200万
2019年3月31日 +55.81%: 272億800万
2019年6月30日 -96.28%: 10億1100万
2019年9月30日 +99.21%: 20億1400万
2019年12月31日 -87.24%: 2億5700万
2020年3月31日 +999.99%: 103億6100万
2020年6月30日 -52.05%: 49億6800万
2020年9月30日 +109.26%: 103億9600万
2020年12月31日 +5.05%: 109億2100万
2021年3月31日 +49.84%: 163億6400万
2021年6月30日 -75.78%: 39億6400万
2021年9月30日 +51.99%: 60億2500万
2021年12月31日 +17.28%: 70億6600万
2022年3月31日 +37.66%: 97億2700万
2022年6月30日 -63.52%: 35億4800万
2022年9月30日 -13.39%: 30億7300万
2022年12月31日 -3.87%: 29億5400万
2023年3月31日 +104.81%: 60億5000万
2023年6月30日 -75.92%: 14億5700万
2023年9月30日 +77.76%: 25億9000万
2023年12月31日 +88.38%: 48億7900万
2024年3月31日 +47.92%: 72億1700万
2024年6月30日 -66.5%: 24億1800万
2024年9月30日 +226.1%: 78億8500万
2024年12月31日 +75.78%: 138億6000万
2025年3月31日 +47.4%: 204億2900万
2025年6月30日 -87.71%: 25億1100万
2025年9月30日 +105.66%: 51億6400万
2025年12月31日 +133.62%: 120億6400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）

※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(単位:百万円)

2025/06/27 11:21

#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20―3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。

2025/06/27 11:21

#3 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(1)期首残高から期末残高への調整表

		(単位:百万円)
損益に計上(*1)	△2,826	△1,280
その他の包括利益に計上(*2)	-	△187
購入、売却、発行及び決済等	3,085	△1,006

(*1)連結損益計算書の「売上原価」、「持分法による投資損失」及び「投資有価証券評価損」に含まれております。
(*2)連結包括利益計算書の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。

2025/06/27 11:21