ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～15年
機械及び装置 7年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/03/23 15:02

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)	当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)
工具、器具及び備品	0百万円	0百万円
ソフトウエア	―百万円	1百万円
ソフトウエア仮勘定	3百万円	―百万円

2018/03/23 15:02

#3 有形固定資産等明細表（連結）

2.当事業年度の無形固定資産の増加の主な内訳は、以下のとおりであります。

ソフトウエア	人材紹介等システム改修	17百万円
ソフトウエア	財務会計システムバージョンアップ	9百万円
ソフトウエア	情報漏洩防止システム	6百万円
ソフトウエア仮勘定	人材紹介等新システム	213百万円

3.当事業年度の無形固定資産の減少の主な内訳は、以下のとおりであります。

2018/03/23 15:02

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～15年
機械及び装置 7年
工具、器具及び備品 2年～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/03/23 15:02