ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年12月31日
- 6900万
- 2012年12月31日 -42.03%
- 4000万
- 2013年12月31日 -42.5%
- 2300万
- 2014年12月31日 -30.43%
- 1600万
- 2015年12月31日 +12.5%
- 1800万
- 2016年12月31日 +88.89%
- 3400万
- 2017年12月31日 +61.76%
- 5500万
- 2018年12月31日 +58.18%
- 8700万
- 2019年12月31日 +532.18%
- 5億5000万
- 2020年12月31日 +23.09%
- 6億7700万
- 2021年12月31日 -5.76%
- 6億3800万
- 2022年12月31日 -3.29%
- 6億1700万
- 2023年12月31日 -10.86%
- 5億5000万
個別
- 2008年12月31日
- 1億800万
- 2009年12月31日 -5.56%
- 1億200万
- 2010年12月31日 -17.65%
- 8400万
- 2011年12月31日 -20.24%
- 6700万
- 2012年12月31日 -43.28%
- 3800万
- 2013年12月31日 -42.11%
- 2200万
- 2014年12月31日 -31.82%
- 1500万
- 2015年12月31日 +13.33%
- 1700万
- 2016年12月31日 +100%
- 3400万
- 2017年12月31日 +64.71%
- 5600万
- 2018年12月31日 -3.57%
- 5400万
- 2019年12月31日 +870.37%
- 5億2400万
- 2020年12月31日 +26.15%
- 6億6100万
- 2021年12月31日 -8.17%
- 6億700万
- 2022年12月31日 -3.46%
- 5億8600万
- 2023年12月31日 -10.07%
- 5億2700万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (13)情報システムについて2024/03/27 15:13
当社グループは、国内外の事業運営において情報システムと通信ネットワークを多用しているため、災害やハードウエア・ソフトウエアのシステム障害、悪意ある第三者による不正アクセス等が生じた場合には、当社グループの事業運営に大きな支障をきたすとともに、業績にも大きな影響を与える可能性があります。また、当社グループは情報システムと通信ネットワークのメンテナンスを社外に一部委託しているため、これらに不具合が発生した際は自身で対処できない可能性があります。
このリスクに対応するため、当社グループでは情報システムと通信ネットワークの冗長化構成と地理的分散に努めているほか、当社グループの情報システム全体を統括する当社情報システム担当部署の体制強化を推進しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ②無形固定資産(リース資産を除く)2024/03/27 15:13
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年~5年)に基づいております。
③リース資産 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※1 固定資産除却損の内訳2024/03/27 15:13
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 工具、器具及び備品 3百万円 0百万円 ソフトウエア 5百万円 0百万円 ソフトウエア仮勘定 3百万円 ―百万円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当事業年度の無形固定資産の増加の主な内訳は、以下のとおりであります。2024/03/27 15:13
ソフトウエア 人材紹介等システム 132百万円 ソフトウエア 顧客管理システム 23百万円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- (1) 減損損失を認識した主な資産及び減損損失額2024/03/27 15:13
(2) 減損損失を認識するに至った経緯場所 用途 種類 減損損失(百万円) 中華人民共和国・上海 事業用資産 その他 28 中華人民共和国・香港特別行政区 事業用資産 工具、器具備品、ソフトウエア、その他 1
当社は、連結子会社である上海杰愛士人力資源有限公司等の保有する固定資産について、当初想定していた収益が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 無形固定資産(リース資産を除く)2024/03/27 15:13
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産