ソフトウエア

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#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～15年
機械及び装置 7年
工具、器具及び備品 3年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/03/22 15:02

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)	当連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)
リース資産	0百万円	―百万円
ソフトウエア	0百万円	―百万円
ソフトウエア仮勘定	13百万円	3百万円

2017/03/22 15:02

#3 有形固定資産等明細表（連結）

2.当事業年度の無形固定資産の増加の主な内訳は、以下のとおりであります。

ソフトウエア	人材紹介等システム改修	19百万円
ソフトウエア	情報漏洩防止システム	4百万円
ソフトウエア仮勘定	人材紹介等新システム	90百万円

3.当事業年度の無形固定資産の減少の主な内訳は、以下のとおりであります。

2017/03/22 15:02

#4 表示方法の変更、財務諸表（連結）

前事業年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「建物」178百万円、「減価償却累計額」△113百万円、「工具、器具及び備品」175百万円、「減価償却累計額」△131百万円、「リース資産」6百万円、「減価償却累計額」△0百万円は、それぞれ「建物」64百万円、「工具、器具及び備品」44百万円、「リース資産」5百万円として表示しております。
前事業年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めておりました「ソフトウエア仮勘定」について、当事業年度において区分掲記しております。なお、前事業年度の「ソフトウエア仮勘定」は1百万円となっております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「長期前払費用」0百万円は、「その他」に含めて表示しております。

2017/03/22 15:02

#5 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めておりました「ソフトウエア仮勘定」について、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に含めておりました1百万円は、「ソフトウエア仮勘定」1百万円となっております。

2017/03/22 15:02

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～15年
機械及び装置 7年
工具、器具及び備品 3年～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/03/22 15:02