建物

【期間】

個別

#1 会計方針に関する事項（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物 (建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

#2 固定資産売却損益に関する注記（連結）

※4 固定資産売却損益の内容は次の通りであります。

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

(注)「ソフトウェア」及び「電話加入権」は連結貸借対照表上、無形固定資産の「その他」に含めております。
(資産のグルーピングの方法)

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。