#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、また工具、器具及び備品のうち金型については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・・・・・・・・・10～50年
工具、器具及び備品・・2～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
市場販売目的のソフトウェアについては、見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を当期償却額としております。
特許権については、定額法を採用しております。
のれんについては、定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年9月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
定額法2020/04/20 13:15
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、また工具、器具及び備品のうち金型については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・・・・・・・・・10～50年
2020/04/20 13:15