大和コンピューター（3816）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年10月31日: 210万
2011年1月31日 +999.99%: 3393万
2011年4月30日 +67.11%: 5670万
2011年7月31日 +29.98%: 7370万
2011年10月31日 -48%: 3832万
2012年1月31日 +52.34%: 5838万
2012年4月30日 +46.44%: 8549万
2012年7月31日 +32.99%: 1億1369万
2012年10月31日 -67.25%: 3723万
2013年1月31日 +210.66%: 1億1567万
2013年4月30日 +50.98%: 1億7464万
2013年7月31日 +25.53%: 2億1922万
2013年10月31日 -73.03%: 5912万
2014年1月31日 +141.02%: 1億4249万
2014年4月30日 +19.19%: 1億6984万
2014年7月31日 +24.2%: 2億1095万
2014年10月31日 -83.75%: 3427万
2015年1月31日 +196.82%: 1億172万
2015年4月30日 +124.29%: 2億2816万
2015年7月31日 +27.91%: 2億9185万
2015年10月31日 -91.14%: 2584万
2016年1月31日 +308.29%: 1億553万
2016年4月30日 +27.27%: 1億3430万
2016年7月31日 +6.97%: 1億4367万
2016年10月31日 -69.25%: 4417万
2017年1月31日 +171.16%: 1億1978万
2017年4月30日 +53.94%: 1億8439万
2017年7月31日 +47.16%: 2億7134万
2017年10月31日 -72%: 7598万
2018年1月31日 +121.25%: 1億6812万
2018年4月30日 +54.92%: 2億6045万
2018年7月31日 +4.28%: 2億7159万
2018年10月31日 -85.82%: 3851万
2019年1月31日 +131.17%: 8902万
2019年4月30日 +159.09%: 2億3065万
2019年7月31日 +21.52%: 2億8028万
2019年10月31日 -59.12%: 1億1457万
2020年1月31日 +64.16%: 1億8808万
2020年4月30日 +60%: 3億93万
2020年7月31日 +25.85%: 3億7871万
2020年10月31日 -85.01%: 5678万
2021年1月31日 +205.29%: 1億7334万
2021年4月30日 +63.38%: 2億8321万
2021年7月31日 +20.91%: 3億4243万
2021年10月31日 -71.68%: 9698万
2022年1月31日 +36.47%: 1億3235万
2022年4月30日 +50.3%: 1億9893万
2022年7月31日 +24.68%: 2億4803万
2022年10月31日 -53.31%: 1億1580万
2023年1月31日 +46.31%: 1億6943万
2023年4月30日 +92.12%: 3億2551万
2023年7月31日 +33.91%: 4億3590万
2023年10月31日 -67.13%: 1億4329万
2024年1月31日 +34.79%: 1億9314万
2024年4月30日 +51.11%: 2億9185万
2024年7月31日 +32.88%: 3億8780万
2024年10月31日 -73.97%: 1億94万
2025年1月31日 +129.18%: 2億3133万
2025年4月30日 +17.59%: 2億7203万
2025年7月31日 +24.35%: 3億3826万
2025年10月31日 -83.17%: 5692万
2026年1月31日 +45.3%: 8271万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/10/29 14:55
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/10/29 14:55