固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 156億9500万
- 2019年3月31日 +3.62%
- 162億6300万
個別
- 2018年3月31日
- 86億5200万
- 2019年3月31日 -2.16%
- 84億6500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額19,273百万円には、セグメント間消去△437百万円と、各報告セグメントに配分していない全社資産19,710百万円が含まれております。全社資産の内容は当社グループの余資運用資金(現金及び預金、有価証券)、短期貸付金、長期投資資金(投資有価証券及び長期貸付金)及び繰延税金資産であります。2019/06/21 16:40
2.減価償却費、有形固定資産および無形固定資産の増加額には、長期前払費用の償却額および増加額がそれぞれ含まれております。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△1,455百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は、報告セグメントに帰属しない一般管理費及び研究開発費であります。
(2)セグメント資産の調整額19,695百万円には、セグメント間消去△295百万円と、各報告セグメントに配分していない全社資産19,990百万円が含まれております。全社資産の内容は当社グループの余資運用資金(現金及び預金、有価証券)、短期貸付金、長期投資資金(投資有価証券及び長期貸付金)及び繰延税金資産であります。
2.減価償却費、有形固定資産および無形固定資産の増加額には、長期前払費用の償却額および増加額がそれぞれ含まれております。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2019/06/21 16:40 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
機械及び装置 5年
(2)無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/21 16:40 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2019/06/21 16:40
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/21 16:40
- #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/21 16:40
① 有形固定資産(リース資産を除く)
(当社および国内連結子会社) - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
(当社および国内連結子会社)
建物(建物附属設備は除く)
定額法
建物附属設備、構築物
1)2007年3月31日以前に取得したものは旧定率法
2)2007年4月1日から2016年3月31日以前に取得したものは定率法
3)2016年4月1日以降に取得したものは定額法
その他の減価償却費
1)2007年3月31日以前に取得したものは旧定率法
2)2007年4月1日以降に取得したものは定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 建物
15年~39年
機械装置及び運搬具
4年~6年
(在外連結子会社)
定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
(イ)ソフトウエア
当社および連結子会社は定額法を採用しております。
市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
(ロ)ソフトウエア以外
定額法
③ リース資産
(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/21 16:40