- 3824
- 2026/09/28
- 時価
- 7億円
- PER 予
- 16.07倍
- 2010年以降
- 赤字-192.06倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.68倍
- 2010年以降
- 0.36-14.22倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.36%
- ROE 予
- 10.48%
- ROA 予
- 5.15%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
メディアファイブ(3824)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2012年5月31日
- 604万
- 2013年5月31日 -11.53%
- 534万
- 2014年5月31日 -48.84%
- 273万
- 2015年5月31日 -29.97%
- 191万
- 2016年5月31日 +27.87%
- 245万
- 2017年5月31日 -14.49%
- 209万
- 2018年5月31日 +88.21%
- 394万
- 2019年5月31日 -65.31%
- 136万
- 2020年5月31日 -40.57%
- 81万
- 2021年5月31日 -100%
- 0
- 2022年5月31日
- 439万
- 2023年5月31日 +133.8%
- 1026万
- 2024年5月31日 -5.36%
- 971万
個別
- 2008年5月31日
- 540万
- 2009年5月31日 +87.17%
- 1011万
- 2010年5月31日 -6.52%
- 945万
- 2011年5月31日 -0.28%
- 942万
- 2012年5月31日 -35.87%
- 604万
- 2013年5月31日 -11.53%
- 534万
- 2014年5月31日 -48.84%
- 273万
- 2015年5月31日 -29.97%
- 191万
- 2016年5月31日 +27.87%
- 245万
- 2017年5月31日 -14.49%
- 209万
- 2018年5月31日 +88.21%
- 394万
- 2019年5月31日 -65.31%
- 136万
- 2020年5月31日 -40.57%
- 81万
- 2021年5月31日 -100%
- 0
- 2022年5月31日
- 439万
- 2023年5月31日 +133.8%
- 1026万
- 2024年5月31日 -5.36%
- 971万
- 2025年5月31日 +66.72%
- 1619万
- 2026年5月31日 -28.49%
- 1158万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- 前事業年度(自 2024年6月1日 至 2025年5月31日)2026/08/26 15:15
当事業年度(自 2025年6月1日 至 2026年5月31日)(単位:千円) 減価償却費 2,388 1,115 3,503 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 2,725 2,725
4.報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(単位:千円) 減価償却費 2,388 611 2,999 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 2,299 2,299 - #2 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)
- 減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産及び管理部門の資産に係る減価償却費であります。2026/08/26 15:15
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産及び管理部門の資産の増加額であります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産については、現金及び預金486,913千円(同97,958千円増)、売掛金168,137千円(同20,999千円増)、前払費用9,805千円(同582千円減)等により682,275千円(同113,153千円増)となりました。2026/08/26 15:15
固定資産については、有形固定資産21,344千円(同6,197千円増)、無形固定資産11,584千円(同4,614千円減)、保険積立金23,081千円(同1,775千円増)、敷金及び保証金34,342千円(同1,705千円減)、繰延税金資産51,757千円(同18,214千円増)等により152,382千円(同21,265千円増)となりました。
(負債合計) - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
但し、2016年4月1日以後に取得した建物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6~18年
車両運搬具 2~6年
工具、器具及び備品 2~20年
また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、費用処理しております。2026/08/26 15:15