有価証券報告書-第18期(平成25年6月1日-平成26年5月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法によっております。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、費用処理しております。
②ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。