オリエンタルコンサルタンツ HD(2498)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年12月31日
- -8億5380万
- 2011年3月31日 -35.65%
- -11億5818万
- 2011年6月30日 -39.56%
- -16億1639万
- 2011年9月30日
- -9億2253万
- 2011年12月31日
- -5億9588万
- 2012年3月31日
- -4億819万
- 2012年6月30日 -41.91%
- -5億7926万
- 2012年9月30日
- 2億4415万
- 2012年12月31日
- -2億3192万
- 2013年3月31日
- -1億4898万
- 2013年6月30日 -10.28%
- -1億6430万
- 2013年9月30日
- 5億7814万
- 2013年12月31日
- -3億3107万
- 2014年3月31日
- 6億6281万
- 2014年6月30日 -60.73%
- 2億6028万
- 2014年9月30日 +132.28%
- 6億460万
- 2014年12月31日
- -4億4573万
- 2015年3月31日
- 6億1581万
- 2015年6月30日 -56.45%
- 2億6819万
- 2015年9月30日 +39.03%
- 3億7287万
- 2015年12月31日
- -4億7641万
- 2016年3月31日
- 6億3275万
- 2016年6月30日 -43.43%
- 3億5795万
- 2016年9月30日 +50.89%
- 5億4009万
- 2016年12月31日
- -6億8332万
- 2017年3月31日
- 5億4872万
- 2017年6月30日 +10.51%
- 6億636万
- 2017年9月30日 +96.73%
- 11億9287万
- 2017年12月31日
- -5億2187万
- 2018年3月31日
- 7億478万
- 2018年6月30日 +9.58%
- 7億7232万
- 2018年9月30日 +40.61%
- 10億8596万
- 2018年12月31日
- -3億5489万
- 2019年3月31日
- 8億7604万
- 2019年6月30日 +13.33%
- 9億9279万
- 2019年9月30日 +8.61%
- 10億7832万
- 2019年12月31日
- -1億2514万
- 2020年3月31日
- 9億9924万
- 2020年6月30日 +29.75%
- 12億9655万
- 2020年9月30日 +7.7%
- 13億9638万
- 2020年12月31日
- -2億2233万
- 2021年3月31日
- 16億3136万
- 2021年6月30日 +26.94%
- 20億7091万
- 2021年9月30日 +6.16%
- 21億9847万
- 2021年12月31日 -78.18%
- 4億7971万
- 2022年3月31日 +289.94%
- 18億7056万
- 2022年6月30日 +39.19%
- 26億362万
- 2022年9月30日 +7.88%
- 28億872万
- 2022年12月31日 -98.02%
- 5567万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 19億9229万
- 2023年6月30日 +30.38%
- 25億9764万
- 2023年9月30日 +27.83%
- 33億2068万
- 2023年12月31日 -99.13%
- 2900万
- 2024年3月31日 +999.99%
- 24億7733万
- 2024年6月30日 +38.38%
- 34億2815万
- 2024年9月30日 -12.58%
- 29億9698万
- 2024年12月31日 -60.69%
- 11億7806万
- 2025年3月31日 +160.88%
- 30億7331万
- 2025年6月30日 +28.19%
- 39億3974万
- 2025年9月30日 +29.12%
- 50億8686万
- 2025年12月31日 -67.95%
- 16億3023万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/12/23 15:48
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/12/23 15:48
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。