オリエンタルコンサルタンツ HD（2498）の商品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年9月30日: 8772万
2010年9月30日 -93.58%: 562万
2010年12月31日 +25.44%: 706万
2011年3月31日 +124.84%: 1587万
2011年6月30日 -54.91%: 715万
2011年9月30日 +29.34%: 925万
2011年12月31日 +1.57%: 940万
2012年3月31日 +89.1%: 1778万
2012年6月30日 -19%: 1440万
2012年9月30日 -69.95%: 432万
2012年12月31日 +15.94%: 501万
2013年3月31日 +34.85%: 676万
2013年6月30日 +11.66%: 755万
2013年9月30日 +547.75%: 4894万
2013年12月31日 +0.74%: 4930万
2014年3月31日 -6.23%: 4623万
2014年6月30日 -4.55%: 4413万
2014年9月30日 -3.9%: 4241万
2014年12月31日 -1.83%: 4163万
2015年3月31日 -52.22%: 1989万
2015年6月30日 +227.75%: 6520万
2015年9月30日 -4.76%: 6210万
2015年12月31日 -2.47%: 6056万
2016年3月31日 -4.41%: 5789万
2016年6月30日 -1.74%: 5688万
2016年9月30日 -2.59%: 5541万
2016年12月31日 +1.82%: 5642万
2017年3月31日 -7.82%: 5201万
2017年6月30日 +1.51%: 5279万
2017年9月30日 -1.83%: 5182万
2017年12月31日 +5.09%: 5446万
2018年3月31日 -7.07%: 5061万
2018年6月30日 -0.26%: 5048万
2018年9月30日 -7.36%: 4676万
2018年12月31日 -5.2%: 4433万
2019年3月31日 +6.02%: 4700万
2019年6月30日 -4.73%: 4478万
2019年9月30日 -6.77%: 4174万
2019年12月31日 -28.86%: 2970万
2020年3月31日 -33.89%: 1963万
2020年6月30日 -26.17%: 1449万
2020年9月30日 +4.99%: 1521万
2020年12月31日 -5.23%: 1442万
2021年3月31日 -5.14%: 1368万
2021年6月30日 +18.53%: 1621万
2021年9月30日 -4.97%: 1541万
2021年12月31日 +7.31%: 1653万
2022年3月31日 -5.68%: 1559万
2022年6月30日 -5.21%: 1478万
2022年9月30日 -21.04%: 1167万
2022年12月31日 -6.25%: 1094万
2023年3月31日 -8.14%: 1005万
2023年6月30日 -13.2%: 872万
2023年9月30日 -1.35%: 860万
2023年12月31日 -1.16%: 850万
2024年3月31日 -1.92%: 834万
2024年6月30日 +4.3%: 870万
2024年9月30日 -6.34%: 815万
2024年12月31日 +0.96%: 822万
2025年3月31日 -1.01%: 814万
2025年6月30日 +1.77%: 829万
2025年9月30日 -10.11%: 745万
2025年12月31日 -3.85%: 716万
2026年3月31日 +1.42%: 726万

有報情報

#1 その他の参考情報（連結）

当事業年度の開始日から有価証券報告書提出日までの間に、次の書類を提出しております。

(1)	有価証券報告書及びその添付書類並びに確認書	事業年度(第19期)	(自 2023年10月1日至 2024年9月30日)	2024年12月24日関東財務局長に提出
(4)	臨時報告書	企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)に基づく臨時報告書であります。		2024年12月25日関東財務局長に提出
		金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第12号(経営成績及びキャッシュ・フローの状況に著しい影響を与える事象)に基づく臨時報告書		2025年2月14日関東財務局長に提出
(5)	有価証券届出書及びその添付書類	有価証券届出書(第三者割当による新株の発行)		2025年2月14日関東財務局長に提出

2025/12/23 15:48

#2 会計方針に関する事項（連結）

② 棚卸資産
商品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。

2025/12/23 15:48

#3 発行済株式、株式の総数等（連結）

②【発行済株式】

種類	事業年度末現在発行数(株)(2025年9月30日)	提出日現在発行数(株)(2025年12月23日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	6,169,420	12,338,840	東京証券取引所スタンダード市場	権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であり、単元株式数は100株であります。
計	6,169,420	12,338,840	-	-

(注)2025年8月22日開催の取締役会の決議により、2025年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。これにより、発行済株式総数は6,169,420株増加し、12,338,840株となりました。

2025/12/23 15:48

#4 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(金融商品関係)
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針

2025/12/23 15:48