有価証券報告書-第17期(平成28年12月1日-平成29年11月30日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法、但し海外連結子会社は定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~38年
機械装置及び運搬具 2~12年
工具、器具及び備品 4~10年
有形固定資産
定率法、但し海外連結子会社は定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~38年
機械装置及び運搬具 2~12年
工具、器具及び備品 4~10年
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