有価証券報告書-第14期(平成25年12月1日-平成26年11月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法、但し海外連結子会社は定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～38年
機械装置及び運搬具 2～12年
工具、器具及び備品 4～10年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
特許権については、8～11年間の定額法を採用しております。