- 3837
- 2026/09/02
- 時価
- 234億円
- PER 予
- 14.2倍
- 2010年以降
- 8.27-59.6倍
（2010-2026年） - PBR
- 3.47倍
- 2010年以降
- 0.5-6.12倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 3.53%
- ROE 予
- 24.41%
- ROA 予
- 16.79%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アドソル日進（3837）のその他有価証券評価差額金の推移 - 四半期
連結
- 2020年6月30日
- 1億775万
- 2020年9月30日 +68.6%
- 1億8166万
- 2020年12月31日 -19.79%
- 1億4571万
- 2021年3月31日 +23.74%
- 1億8031万
- 2021年6月30日 -4.48%
- 1億7223万
- 2021年9月30日 +12.95%
- 1億9454万
- 2021年12月31日 +81.56%
- 3億5321万
- 2022年3月31日 -6.14%
- 3億3153万
- 2022年6月30日 +1.13%
- 3億3527万
- 2022年9月30日 +14.62%
- 3億8429万
- 2022年12月31日 +14.75%
- 4億4098万
- 2023年3月31日 +15.04%
- 5億730万
- 2023年6月30日 -13.05%
- 4億4111万
- 2023年9月30日 -7.57%
- 4億771万
- 2023年12月31日 +18.71%
- 4億8399万
- 2024年3月31日 -5.29%
- 4億5840万
- 2024年6月30日 +15.04%
- 5億2737万
- 2024年9月30日 +32.1%
- 6億9665万
- 2024年12月31日 -0.2%
- 6億9523万
- 2025年3月31日 -1.17%
- 6億8708万
- 2025年6月30日 -1.77%
- 6億7493万
- 2025年9月30日 +18.18%
- 7億9760万
- 2025年12月31日 +9.44%
- 8億7290万
- 2026年3月31日 -5.24%
- 8億2716万
- 2026年6月30日 -6.83%
- 7億7066万
個別
- 2007年3月31日
- -7,000
- 2008年3月31日
- 30万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 1288万
- 2014年12月31日 +217.55%
- 4090万
- 2015年3月31日 +69.44%
- 6930万
- 2015年6月30日 -14.88%
- 5899万
- 2015年9月30日 -71.69%
- 1669万
- 2015年12月31日 +202.89%
- 5057万
- 2016年3月31日 -46.95%
- 2683万
- 2016年6月30日
- -13万
- 2016年9月30日
- 1777万
- 2016年12月31日 -23.07%
- 1367万
- 2017年3月31日 +378.82%
- 6545万
- 2017年6月30日 -3.63%
- 6308万
- 2017年9月30日 +70.12%
- 1億731万
- 2017年12月31日 +84.85%
- 1億9837万
- 2018年3月31日 -11.31%
- 1億7593万
- 2018年6月30日 -15.21%
- 1億4917万
- 2018年9月30日 -11.28%
- 1億3234万
- 2018年12月31日 -38.15%
- 8185万
- 2019年3月31日 +63.27%
- 1億3363万
- 2019年6月30日 -16.47%
- 1億1163万
- 2019年9月30日 +34.02%
- 1億4961万
- 2019年12月31日 +51.81%
- 2億2713万
- 2020年3月31日 -81.68%
- 4160万
- 2021年3月31日 +333.44%
- 1億8031万
- 2022年3月31日 +83.87%
- 3億3153万
- 2023年3月31日 +53.02%
- 5億730万
- 2024年3月31日 -9.64%
- 4億5840万
- 2025年3月31日 +49.88%
- 6億8708万
- 2026年3月31日 +20.39%
- 8億2716万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 「純資産」は、7,116百万円となり、前連結会計年度末と比べ440百万円増加しました。2024/02/08 9:17
主な変動要因は、その他有価証券評価差額金が23百万円減少した一方、利益剰余金が431百万円、新株予約権が23百万円増加したこと等によります。
以上の結果、「自己資本比率」は、74.0%となり前連結会計年度末と比べ3.8ポイント増加しました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
