ジーダット（3841）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 825万
2009年3月31日 +390.38%: 4046万
2010年3月31日 -24.08%: 3072万
2010年12月31日 -19.94%: 2459万
2011年3月31日 -10.09%: 2211万
2011年6月30日 -11.13%: 1965万
2011年9月30日 +16.95%: 2298万
2011年12月31日 -11.98%: 2023万
2012年3月31日 -4.6%: 1930万
2012年6月30日 -13.13%: 1676万
2012年9月30日 -15.12%: 1423万
2012年12月31日 -17.81%: 1169万
2013年3月31日 -21.03%: 923万
2013年6月30日 -21.84%: 722万
2013年9月30日 -21.2%: 568万
2013年12月31日 +12.27%: 638万
2014年3月31日 +200.42%: 1918万
2014年6月30日 +3.54%: 1986万
2014年9月30日 +5.16%: 2089万
2014年12月31日 -2.62%: 2034万
2015年3月31日 -0.71%: 2020万
2015年6月30日 -5.66%: 1905万
2015年9月30日 -4.38%: 1822万
2015年12月31日 -6.91%: 1696万
2016年3月31日 -6.3%: 1589万

個別

2008年3月31日: 825万
2009年3月31日 +390.38%: 4046万
2010年3月31日 -24.08%: 3072万
2011年3月31日 -28.02%: 2211万
2012年3月31日 -12.72%: 1930万
2013年3月31日 -52.14%: 923万
2014年3月31日 +106.57%: 1908万
2015年3月31日 +5.51%: 2013万
2016年3月31日 -21.05%: 1589万
2016年6月30日 -8.68%: 1451万
2016年9月30日 -9.84%: 1308万
2016年12月31日 -9.07%: 1190万
2017年3月31日 -9.9%: 1072万
2017年6月30日 +5.35%: 1129万
2017年9月30日 -6.39%: 1057万
2017年12月31日 -3.23%: 1023万
2018年3月31日 +12.28%: 1148万
2018年6月30日 -10.71%: 1025万
2018年9月30日 -12.07%: 902万
2018年12月31日 -13.23%: 782万
2019年3月31日 -13.98%: 673万
2019年6月30日 -8.15%: 618万
2019年9月30日 -9.25%: 561万
2019年12月31日 -8.84%: 511万
2020年3月31日 -8.11%: 470万
2020年6月30日 -5.36%: 444万
2020年9月30日 +99.01%: 885万
2020年12月31日 -4.98%: 841万
2021年3月31日 -5.23%: 797万
2021年6月30日 -5.53%: 753万
2021年9月30日 +11.39%: 839万
2021年12月31日 -5.65%: 791万
2022年3月31日 -23.62%: 604万
2022年6月30日 +187.64%: 1739万
2022年9月30日 +46.37%: 2545万
2022年12月31日 -5.99%: 2392万
2023年3月31日 -6.38%: 2240万
2023年6月30日 +2.12%: 2287万
2023年9月30日 -6.96%: 2128万
2023年12月31日 -7.64%: 1965万
2024年3月31日 -8.27%: 1803万
2024年6月30日 -8.96%: 1641万
2024年9月30日 +8.5%: 1781万
2024年12月31日 -9.05%: 1620万
2025年3月31日 -9.94%: 1458万
2025年6月30日 -11.05%: 1297万
2025年9月30日 -11.81%: 1144万
2025年12月31日 -12.02%: 1006万
2026年3月31日 -13.66%: 869万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(固定資産)
固定資産は、前期比8億47百万円(266.7%)増加の11億65百万円となりました。固定資産の内訳は、有形固定資産がほぼ横ばいの22百万円、無形固定資産が前期比3百万円(19.1%)減少の14百万円、投資その他の資産が前期比8億51百万円(307.1%)増加の11億28百万円となりました。投資その他の資産の増加の主な要因は、上述の長期の定期預金の増加によるものです。また、投資有価証券が前期比6百万円(4.7%)減少し1億32百万円となったこと及び、繰延税金資産が42百万円(42.8%)減少し56百万円となったことによるものであります。
(流動負債)

2025/06/16 15:30

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

仕掛品
個別法による原価法
ただし貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法によっております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
ただし1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。

建物	5～8年
工具、器具及び備品	4～6年

2025/06/16 15:30