訂正有価証券報告書-第15期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
前事業年度において、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しておりましたが、当事業年度より、特例財務諸表提出会社に該当しなくなったため、表示方法の変更をしております。
(貸借対照表)
・前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めておりました「前渡金」は、上記理由により当事業年度において区分掲記しております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示しておりました59,714千円は、「前渡金」45,638千円、「その他」14,075千円として組替えております。
・前事業年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めておりました「長期前払費用」は、上記理由により当事業年度において区分掲記しております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」の「その他」に表示しておりました18,267千円は、「長期前払費用」2,138千円、「その他」16,129千円として組替えております。
(損益計算書)
・前事業年度において、「営業外収益」の「受取利息及び受取配当金」に含めておりました「有価証券利息」は、上記理由により当事業年度において区分掲記しております。この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取利息及び受取配当金」に表示しておりました7,711千円は、「受取利息」811千円、「有価証券利息」6,900千円として組替えております。
前事業年度において、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しておりましたが、当事業年度より、特例財務諸表提出会社に該当しなくなったため、表示方法の変更をしております。
(貸借対照表)
・前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めておりました「前渡金」は、上記理由により当事業年度において区分掲記しております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示しておりました59,714千円は、「前渡金」45,638千円、「その他」14,075千円として組替えております。
・前事業年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めておりました「長期前払費用」は、上記理由により当事業年度において区分掲記しております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」の「その他」に表示しておりました18,267千円は、「長期前払費用」2,138千円、「その他」16,129千円として組替えております。
(損益計算書)
・前事業年度において、「営業外収益」の「受取利息及び受取配当金」に含めておりました「有価証券利息」は、上記理由により当事業年度において区分掲記しております。この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取利息及び受取配当金」に表示しておりました7,711千円は、「受取利息」811千円、「有価証券利息」6,900千円として組替えております。