DDグループ(3073)の株主優待引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年2月28日
- 1411万
- 2014年2月28日 +28.13%
- 1808万
- 2014年8月31日 -66.57%
- 604万
- 2015年2月28日 +84.87%
- 1117万
- 2015年8月31日 -80.86%
- 214万
- 2016年2月29日 +877.34%
- 2091万
- 2016年8月31日 -67.27%
- 684万
- 2017年2月28日 +418.23%
- 3547万
- 2017年8月31日 -31.4%
- 2433万
- 2018年2月28日 +203.58%
- 7387万
- 2018年8月31日 -45.11%
- 4055万
- 2019年2月28日 +24.25%
- 5038万
- 2019年5月31日 -41.59%
- 2943万
- 2019年8月31日 -58.23%
- 1229万
- 2019年11月30日 -91.5%
- 104万
- 2020年2月29日 +999.99%
- 2680万
- 2020年5月31日 -30.92%
- 1851万
- 2020年8月31日 +20.95%
- 2239万
- 2020年11月30日 -31.73%
- 1528万
- 2021年2月28日 +319%
- 6405万
- 2021年5月31日 -11.01%
- 5700万
- 2021年8月31日 -17.54%
- 4700万
- 2021年11月30日 -29.79%
- 3300万
- 2022年2月28日 +148.48%
- 8200万
- 2022年5月31日 ±0%
- 8200万
- 2022年8月31日 -36.59%
- 5200万
- 2022年11月30日 -21.15%
- 4100万
- 2023年2月28日 +126.83%
- 9300万
- 2023年5月31日 -9.68%
- 8400万
- 2023年8月31日 -33.33%
- 5600万
- 2023年11月30日 -26.79%
- 4100万
- 2024年2月29日 +134.15%
- 9600万
- 2024年5月31日 -9.38%
- 8700万
- 2024年8月31日 -3.45%
- 8400万
- 2024年11月30日 -13.1%
- 7300万
- 2025年2月28日 +20.55%
- 8800万
- 2025年5月31日 -18.18%
- 7200万
- 2025年8月31日 -68.06%
- 2300万
個別
- 2013年2月28日
- 1411万
- 2014年2月28日 +28.13%
- 1808万
- 2015年2月28日 -38.2%
- 1117万
- 2016年2月29日 +87.09%
- 2091万
- 2017年2月28日 +69.61%
- 3547万
- 2018年2月28日 +75.65%
- 6230万
- 2019年2月28日 +20.24%
- 7492万
- 2020年2月29日 +26.27%
- 9460万
- 2021年2月28日 +131.77%
- 2億1925万
- 2022年2月28日 +48.23%
- 3億2500万
- 2023年2月28日 +9.23%
- 3億5500万
- 2024年2月29日 +7.61%
- 3億8200万
- 2025年2月28日 +3.14%
- 3億9400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2025/05/30 16:00
前連結会計年度(自 2023年3月1日 至 2024年2月29日) 当連結会計年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日) 減価償却費 618 692 株主優待引当金繰入額 64 57 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
販売用不動産
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
商品、原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~34年
工具、器具及び備品 2~20年2025/05/30 16:00 - #3 営業費用の内訳
- ※2.営業費用は、主として一般管理費であり、その主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/05/30 16:00
前事業年度(自 2023年3月1日 至 2024年2月29日) 当事業年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日) 支払手数料 319 330 株主優待引当金繰入額 247 282 - #4 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2025/05/30 16:00
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 115 ― ― 115 株主優待引当金 382 282 270 394 株式報酬引当金 ― 7 ― 7 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~15年
工具、器具及び備品 3~10年2025/05/30 16:00