パス（3840）の建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 2889万
2010年3月31日 -88.01%: 346万
2010年12月31日 +414.76%: 1782万
2011年3月31日 ±0%: 1782万
2011年6月30日 -23.24%: 1368万
2011年9月30日 ±0%: 1368万
2011年12月31日 ±0%: 1368万
2013年12月31日 -95.65%: 59万
2014年3月31日 -46.22%: 32万
2014年6月30日 +156.56%: 82万
2014年9月30日 -36.05%: 52万
2014年12月31日 -4.57%: 50万
2015年3月31日 ±0%: 50万
2015年6月30日 +161.28%: 130万
2015年9月30日 +999.99%: 3623万
2015年12月31日 +32.73%: 4809万
2016年3月31日 ±0%: 4809万
2016年6月30日 +4.3%: 5016万
2016年9月30日 +1.98%: 5116万
2016年12月31日 +2.96%: 5267万
2017年3月31日 -28.93%: 3743万
2017年6月30日 ±0%: 3743万
2017年9月30日 ±0%: 3743万
2017年12月31日 ±0%: 3743万
2018年3月31日 ±0%: 3743万
2018年6月30日 ±0%: 3743万
2018年9月30日 ±0%: 3743万
2018年12月31日 +1.62%: 3804万
2019年3月31日 ±0%: 3804万
2019年6月30日 ±0%: 3804万
2019年9月30日 ±0%: 3804万
2019年12月31日 ±0%: 3804万
2020年3月31日 -14.78%: 3241万
2020年6月30日 ±0%: 3241万
2020年9月30日 +0.54%: 3259万
2020年12月31日 -19.27%: 2631万
2021年3月31日 ±0%: 2631万
2021年6月30日 ±0%: 2631万
2021年9月30日 +19.39%: 3141万
2021年12月31日 ±0%: 3141万
2022年3月31日 -0.39%: 3129万
2022年6月30日 +1.5%: 3175万
2022年9月30日 ±0%: 3175万
2022年12月31日 ±0%: 3175万
2023年3月31日 +5.19%: 3340万
2023年6月30日 ±0%: 3340万
2023年9月30日 ±0%: 3340万
2023年12月31日 ±0%: 3340万
2024年3月31日 ±0%: 3340万
2024年6月30日 +6.63%: 3562万
2024年9月30日 ±0%: 3562万
2024年12月31日 +489.41%: 2億996万
2025年3月31日 +32.8%: 2億7883万
2025年6月30日 -0.07%: 2億7863万
2025年9月30日 +0.14%: 2億7901万
2025年12月31日 ±0%: 2億7901万
2026年3月31日 -88.41%: 3233万

個別

2014年3月31日: 30万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～15年
機械装置及び運搬具	1～17年
工具、器具及び備品	2～20年

ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
(自社利用目的のソフトウエア)

2025/06/27 15:08

#2 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	金額(千円)
東京都渋谷区	コスメ事業	工具、器具及び備品	1,159
東京都豊島区	サスティナブル事業	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品	6,486

当社グループは、会社単位を基準として資産のグルーピングを行っております。
コスメ事業及びサスティナブル事業については収益性の低下に伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は使用価値を零として算定しております。減損損失の内訳は、建物及び構築物1,792千円、機械装置及び運搬具4,346千円、工具、器具及び備品1,507千円であります。

2025/06/27 15:08

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産は1,712,030千円となり、前連結会計年度末に比べ1,400,544千円増加いたしました。主な要因は、土地が551,097千円、建設仮勘定が345,523千円、建物及び構築物(純額)が172,002千円、機械装置及び運搬具(純額)が129,888千円それぞれ増加したことによるものであります。
(流動負債)

2025/06/27 15:08