リース資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 8268万
- 2011年3月31日 -22.22%
- 6431万
- 2012年3月31日 +104.17%
- 1億3130万
- 2013年3月31日 -5.88%
- 1億2358万
- 2014年3月31日 -36.64%
- 7830万
- 2015年3月31日 -8.69%
- 7149万
- 2016年3月31日 -9%
- 6505万
- 2017年3月31日 -31.75%
- 4440万
- 2018年3月31日 -51.44%
- 2156万
- 2019年3月31日 -41.88%
- 1253万
- 2020年3月31日 -63.3%
- 459万
個別
- 2009年3月31日
- 6499万
- 2010年3月31日 +27.21%
- 8268万
- 2011年3月31日 -22.22%
- 6431万
- 2012年3月31日 +104.17%
- 1億3130万
- 2013年3月31日 -5.88%
- 1億2358万
- 2014年3月31日 -36.64%
- 7830万
- 2015年3月31日 -8.69%
- 7149万
- 2016年3月31日 -9%
- 6505万
- 2017年3月31日 -31.75%
- 4440万
- 2018年3月31日 -51.44%
- 2156万
- 2019年3月31日 -41.88%
- 1253万
- 2020年3月31日 -63.3%
- 459万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/06/28 15:40
① リース資産の内容
(ア)有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産2023/06/28 15:40
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/28 15:40
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。(耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、当社の建物の一部及び空調機については会社所定の合理的耐用年数によっております。) - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/06/28 15:40
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。(耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、建物の一部及び空調機については会社所定の合理的耐用年数によっております。)