仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年12月31日
- 1675万
- 2015年12月31日 -39.98%
- 1005万
- 2016年12月31日 +40.9%
- 1416万
- 2017年12月31日 +54.18%
- 2183万
- 2018年12月31日 -38.86%
- 1335万
- 2019年12月31日 +80.63%
- 2411万
- 2020年12月31日 -10.66%
- 2154万
- 2021年12月31日 +19.4%
- 2572万
- 2022年12月31日 -31.4%
- 1765万
- 2023年12月31日 +45.88%
- 2574万
- 2024年12月31日 -58.46%
- 1069万
個別
- 2008年3月31日
- 2149万
- 2013年3月31日 -59.33%
- 874万
- 2014年3月31日 +166.09%
- 2325万
- 2014年12月31日 -27.98%
- 1675万
- 2015年12月31日 -39.98%
- 1005万
- 2016年12月31日 +40.9%
- 1416万
- 2017年12月31日 +54.18%
- 2183万
- 2018年12月31日 -38.86%
- 1335万
- 2019年12月31日 +80.63%
- 2411万
- 2020年12月31日 -11.22%
- 2141万
- 2021年12月31日 -43.59%
- 1207万
- 2022年12月31日 +13.44%
- 1370万
- 2023年12月31日 +21.71%
- 1667万
- 2024年12月31日 -36.74%
- 1054万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券の評価基準及び評価方法
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
投資事業有限責任組合及びそれに類する組合への出資
(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)
組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎として、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
② 棚卸資産の評価基準及び評価方法
製品・・・・・・・・・・総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品・・・・・・・・・個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/03/26 16:38 - #2 棚卸資産の内訳の注記（連結）
- ※2 棚卸資産の内訳は、次のとおりであります。2025/03/26 16:38
前連結会計年度(2023年12月31日) 当連結会計年度(2024年12月31日) 製品 6,879千円 6,700千円 仕掛品 25,747 10,696 貯蔵品 1,484 1,971 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 製品・・・・・・・・・・総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2025/03/26 16:38
仕掛品・・・・・・・・・個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- より算定)を採用しております。2025/03/26 16:38
仕掛品・・・・・・・・・個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法によ
り算定)を採用しております。