日本テクノ・ラボ（3849）の建物（純額）の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 1643万
- 2009年3月31日 -4.56%
- 1568万
- 2010年3月31日 -8.87%
- 1429万
- 2010年12月31日 -7.65%
- 1319万
- 2011年3月31日 -2.85%
- 1282万
- 2011年6月30日 -2.72%
- 1247万
- 2011年9月30日 -2.89%
- 1211万
- 2011年12月31日 -2.91%
- 1176万
- 2012年3月31日 -55.47%
- 523万
- 2012年6月30日 -6.17%
- 491万
- 2012年9月30日 -6.57%
- 459万
- 2012年12月31日 -7.1%
- 426万
- 2013年3月31日 -7.48%
- 394万
- 2013年6月30日 -8.19%
- 362万
- 2013年12月31日 -3.75%
- 348万
- 2014年3月31日 -9.46%
- 315万
- 2014年6月30日 -10.64%
- 282万
- 2014年9月30日 -11.66%
- 249万
- 2014年12月31日 -13.36%
- 215万
- 2015年3月31日 -12.09%
- 189万
- 2015年6月30日 -7.74%
- 175万
- 2015年9月30日 -8.34%
- 160万
- 2015年12月31日 -9.16%
- 145万
- 2016年3月31日 +26.34%
- 184万
- 2016年6月30日 -4.94%
- 175万
- 2016年9月30日 -5.2%
- 166万
- 2016年12月31日 -5.48%
- 156万
- 2017年3月31日 -5.8%
- 147万
- 2017年6月30日 -6.16%
- 138万
- 2017年9月30日 -6.56%
- 129万
- 2017年12月31日 -7.02%
- 120万
- 2018年3月31日 -7.55%
- 111万
- 2018年6月30日 -3.05%
- 108万
- 2018年9月30日 -2.69%
- 105万
- 2018年12月31日 -2.85%
- 102万
- 2019年3月31日 -2.84%
- 99万
- 2019年6月30日 -4.03%
- 95万
- 2019年9月30日 -4.2%
- 91万
- 2019年12月31日 -4.39%
- 87万
- 2020年3月31日 -4.47%
- 83万
- 2020年6月30日 +999.99%
- 1551万
- 2020年9月30日 -71.42%
- 443万
- 2020年12月31日 +222.83%
- 1431万
- 2021年3月31日 -1.73%
- 1406万
- 2021年6月30日 -1.76%
- 1381万
- 2021年9月30日 -1.8%
- 1356万
- 2021年12月31日 -1.82%
- 1332万
- 2022年3月31日 -1.86%
- 1307万
- 2022年6月30日 -1.9%
- 1282万
- 2022年9月30日 -1.93%
- 1257万
- 2022年12月31日 -1.18%
- 1242万
- 2023年3月31日 -2%
- 1217万
- 2023年6月30日 -2.05%
- 1192万
- 2023年9月30日 -2.09%
- 1167万
- 2023年12月31日 -2.14%
- 1142万
- 2024年3月31日 -40.27%
- 682万
- 2024年6月30日 +266.67%
- 2502万
- 2024年9月30日 -7.74%
- 2309万
- 2024年12月31日 -1.84%
- 2266万
- 2025年3月31日 -1.88%
- 2224万
- 2025年6月30日 +6.18%
- 2361万
- 2025年9月30日 -1.94%
- 2315万
- 2025年12月31日 -1.97%
- 2270万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表（連結）
- 期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。2025/06/26 15:44
建物 本社移転に伴う設備工事 23,736千円
工具、器具及び備品 オフィス家具 1,094千円 - #2 資産除去債務関係、財務諸表（連結）
- (1) 当該資産除去債務の概要2025/06/26 15:44
建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法2025/06/26 15:44
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物については定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
