日本テクノ・ラボ(3849)の研究開発費の推移 - 全期間
個別
- 2013年3月31日
- 7144万
- 2013年9月30日 -35.69%
- 4594万
- 2014年3月31日 +98.19%
- 9105万
- 2014年9月30日 -57.17%
- 3899万
- 2015年3月31日 +124.68%
- 8762万
- 2015年9月30日 -42.82%
- 5010万
- 2016年3月31日 +79.38%
- 8986万
- 2016年9月30日 -55.82%
- 3970万
- 2017年3月31日 +74.59%
- 6931万
- 2017年9月30日 -31%
- 4782万
- 2018年3月31日 +64.57%
- 7870万
- 2018年9月30日 -56.54%
- 3420万
- 2019年3月31日 +140.52%
- 8226万
- 2019年9月30日 -49.28%
- 4172万
- 2020年3月31日 +97.89%
- 8256万
- 2020年9月30日 -35.49%
- 5326万
- 2021年3月31日 +65.12%
- 8795万
- 2021年9月30日 -34.52%
- 5759万
- 2022年3月31日 +38.03%
- 7949万
- 2022年9月30日 -31.46%
- 5448万
- 2023年3月31日 +62.7%
- 8864万
- 2023年9月30日 -35.87%
- 5685万
- 2024年3月31日 +84.89%
- 1億511万
- 2024年9月30日 -50.71%
- 5180万
- 2025年3月31日 +97.22%
- 1億217万
- 2025年9月30日 -53.13%
- 4788万
- 2026年3月31日 +95.15%
- 9345万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- ※4 一般管理費に含まれる研究開発費の総額2026/06/25 13:31
- #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※3 販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度31%、当事業年度31%であり、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度69%、当事業年度69%であります。主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 13:31
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 5,676 千円 1,520 千円 研究開発費 102,173 千円 93,457 千円 - #3 売上原価明細書(連結)
- ※2 他勘定振替高の内訳は、次のとおりであります。2026/06/25 13:31
(原価計算の方法)項目 前事業年度(千円) 当事業年度(千円) 販売費(営業支援費用) 40,315 46,295 一般管理費(研究開発費) 99,240 90,447 その他 0 -
当社の原価計算は、個別原価計算によっております。 - #4 研究開発活動
- 6 【研究開発活動】2026/06/25 13:31
研究開発活動は、開発部を中心に行われており、当事業年度における研究開発費の総額は前事業年度より8,716千円減少し、93,457千円(前期比8.5%減)となりました。
セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2026/06/25 13:31
前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 留保金課税 ― 3.61 % 研究開発費控除 ― △0.01 % 評価性引当 △17.34 % △0.82 %