日本テクノ・ラボ（3849）の仕掛品の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 1354万
- 2009年3月31日 -43.96%
- 759万
- 2010年3月31日 +127.06%
- 1723万
- 2010年12月31日 +12.56%
- 1940万
- 2011年3月31日 +183.47%
- 5499万
- 2011年6月30日 +16.65%
- 6414万
- 2011年9月30日 -75.57%
- 1567万
- 2011年12月31日 +58.99%
- 2491万
- 2012年3月31日 +45.13%
- 3615万
- 2012年6月30日 -1.64%
- 3556万
- 2012年9月30日 +61.26%
- 5735万
- 2012年12月31日 -38.85%
- 3507万
- 2013年3月31日 -71.04%
- 1015万
- 2013年6月30日 -1.76%
- 997万
- 2013年9月30日 +99.66%
- 1992万
- 2013年12月31日 +18.88%
- 2368万
- 2014年3月31日 -29.92%
- 1659万
- 2014年6月30日 -59.49%
- 672万
- 2014年9月30日 +134.9%
- 1579万
- 2014年12月31日 +244.36%
- 5439万
- 2015年3月31日 -20.7%
- 4313万
- 2015年6月30日 -52.21%
- 2061万
- 2015年9月30日 -0.4%
- 2053万
- 2015年12月31日 -53.94%
- 945万
- 2016年3月31日 +38.01%
- 1305万
- 2016年6月30日 -33.93%
- 862万
- 2016年9月30日 +86.53%
- 1608万
- 2016年12月31日 +83.49%
- 2951万
- 2017年3月31日 -73.16%
- 792万
- 2017年6月30日 +14.34%
- 905万
- 2017年9月30日 +27.5%
- 1154万
- 2017年12月31日 +234.21%
- 3859万
- 2018年3月31日 -21.26%
- 3039万
- 2018年6月30日 +30.29%
- 3959万
- 2018年9月30日 -10.6%
- 3539万
- 2018年12月31日 -38.02%
- 2193万
- 2019年3月31日 -54.27%
- 1003万
- 2019年6月30日 +156.56%
- 2574万
- 2019年9月30日 +100.22%
- 5153万
- 2019年12月31日 +34.8%
- 6947万
- 2020年3月31日 -67.14%
- 2282万
- 2020年6月30日 +57.49%
- 3594万
- 2020年9月30日 -58.97%
- 1475万
- 2020年12月31日 +11.57%
- 1645万
- 2021年3月31日 +173.51%
- 4501万
- 2021年6月30日 -39.27%
- 2733万
- 2021年9月30日 -16.3%
- 2288万
- 2021年12月31日 +85.27%
- 4239万
- 2022年3月31日 -13.76%
- 3655万
- 2022年6月30日 -54.44%
- 1665万
- 2022年9月30日 +62.32%
- 2703万
- 2022年12月31日 +121.13%
- 5977万
- 2023年3月31日 -93.69%
- 377万
- 2023年6月30日 +109.43%
- 790万
- 2023年9月30日 +189.54%
- 2288万
- 2023年12月31日 +53.04%
- 3502万
- 2024年3月31日 -97.6%
- 84万
- 2024年9月30日 +649.29%
- 629万
- 2024年12月31日 -43.28%
- 357万
- 2025年3月31日 +49.33%
- 533万
- 2025年6月30日 -99.08%
- 49,000
- 2025年9月30日 +999.99%
- 211万
- 2025年12月31日 -5%
- 201万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容（連結）
- 仕掛品
2025/06/26 15:44品目 金額(千円) 受託開発案件 5,331 合計 5,331 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品、製品
総平均法による原価法(収益性の低下に伴う簿価切下げの方法)2025/06/26 15:44
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
