- 2152
- 2026/09/03
- 時価
- 180億円
- PER 予
- 16.57倍
- 2010年以降
- 5-24.91倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.5倍
- 2010年以降
- 0.57-2.74倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 1.7%
- ROE 予
- 9.07%
- ROA 予
- 6.85%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
幼児活動研究会（2152）の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億6335万
- 2009年3月31日 +1.72%
- 2億6787万
- 2010年3月31日 +4.83%
- 2億8080万
- 2010年12月31日 +4.96%
- 2億9474万
- 2011年3月31日 +3.25%
- 3億432万
- 2011年6月30日 +1.66%
- 3億936万
- 2011年9月30日 +3.94%
- 3億2156万
- 2011年12月31日 -10.36%
- 2億8826万
- 2012年3月31日 +0.23%
- 2億8892万
- 2012年6月30日 +4.43%
- 3億171万
- 2012年9月30日 +3.89%
- 3億1344万
- 2012年12月31日 +0.18%
- 3億1402万
- 2013年3月31日 -10.61%
- 2億8071万
- 2013年6月30日 +3.89%
- 2億9162万
- 2013年9月30日 -2.45%
- 2億8447万
- 2013年12月31日 -7.09%
- 2億6429万
- 2014年3月31日 +17.33%
- 3億1009万
- 2014年6月30日 +21.67%
- 3億7728万
- 2014年9月30日 +3.78%
- 3億9154万
- 2014年12月31日 -0.96%
- 3億8778万
- 2015年3月31日 -14.76%
- 3億3053万
- 2015年6月30日 -2.45%
- 3億2243万
- 2015年9月30日 +8%
- 3億4823万
- 2015年12月31日 +4.07%
- 3億6242万
- 2016年3月31日 +14.72%
- 4億1577万
個別
- 2008年3月31日
- 2億6335万
- 2009年3月31日 +1.72%
- 2億6787万
- 2010年3月31日 +4.83%
- 2億8080万
- 2011年3月31日 +5.72%
- 2億9687万
- 2012年3月31日 -2.68%
- 2億8892万
- 2013年3月31日 -2.84%
- 2億8071万
- 2014年3月31日 +1.25%
- 2億8421万
- 2015年3月31日 +16.13%
- 3億3005万
- 2016年3月31日 +7.3%
- 3億5414万
- 2016年6月30日 +1.36%
- 3億5894万
- 2016年9月30日 +0.88%
- 3億6209万
- 2016年12月31日 -7.8%
- 3億3384万
- 2017年3月31日 -12.65%
- 2億9160万
- 2017年6月30日 -2.5%
- 2億8431万
- 2017年9月30日 +10.91%
- 3億1534万
- 2017年12月31日 -9.09%
- 2億8668万
- 2018年3月31日 -24.56%
- 2億1628万
- 2018年6月30日 +57.46%
- 3億4055万
- 2018年9月30日 -10.92%
- 3億336万
- 2018年12月31日 +30.48%
- 3億9583万
- 2019年3月31日 +7.46%
- 4億2536万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/06/17 16:07
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(単位:千円) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 流動資産については、前事業年度末に対して625百万円の増加となりました。これは主に、現金及び預金が621百万円、売掛金が22百万円それぞれ増加したためです。2026/06/17 16:07
固定資産については、前事業年度末に対して370百万円の増加となりました。これは主に、投資有価証券が271百万円、繰延税金資産が121百万円それぞれ増加したためです。
当事業年度末における負債残高は3,483百万円となっており、前事業年度末に対して270百万円の増加となりました。 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (重要な会計上の見積り)2026/06/17 16:07
1.繰延税金資産の回収可能性
(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
