- 2152
- 2026/10/19
- 時価
- 171億円
- PER 予
- 15.8倍
- 2010年以降
- 5-24.91倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.43倍
- 2010年以降
- 0.57-2.74倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.78%
- ROE 予
- 9.07%
- ROA 予
- 6.85%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
幼児活動研究会(2152)の当期純利益の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億2102万
- 2009年3月31日 -50.46%
- 1億5903万
- 2010年3月31日 -8.11%
- 1億4613万
- 2011年3月31日 +158.07%
- 3億7712万
- 2012年3月31日 -66.02%
- 1億2813万
- 2013年3月31日 +217.27%
- 4億651万
個別
- 2008年3月31日
- 2億9637万
- 2009年3月31日 -51.82%
- 1億4280万
- 2010年3月31日 -12.98%
- 1億2427万
- 2011年3月31日 +192.03%
- 3億6290万
- 2012年3月31日 -61.06%
- 1億4131万
- 2013年3月31日 +173.38%
- 3億8633万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような事業環境を背景に、当事業年度における売上高は、7,480百万円(前期比5.7%増)、経常利益1,419百万円(前期比14.4%増)、当期純利益1,143百万円(前期比31.1%増)となりました。2026/06/17 16:07
当事業年度の1株当たり当期純利益は105円86銭となりました。前事業年度における1株当たり当期純利益は80円75銭でした。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。 - #2 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 上述の判断を行うにあたって、「少子化の進行における会社の事業及び業績への影響は限定的」という仮定を置いており、当該仮定が主要な仮定に該当します。2026/06/17 16:07
当該仮定に変化が生じた場合には、上述の会社分類に影響を及ぼすことを通じて、繰延税金資産の回収可能額の見積りが減少し、その結果、当期純利益にマイナスの影響を生じる可能性があります。しかし、期末日においては、当該仮定の変更が必要となるような重要な経営環境の悪化を予見する事実は認識しておりません。 - #3 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/17 16:07
1株当たり当期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 951円48銭 1,018円58銭 1株当たり当期純利益 80円75銭 105円86銭
(注) 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。項目 前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり当期純利益 当期純利益(千円) 872,328 1,143,547 普通株主に帰属しない金額(千円) - ― 普通株式に係る当期純利益(千円) 872,328 1,143,547 普通株式の期中平均株式数(千株) 10,802 10,802