エス・エム・エス（2175）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2010年12月31日: 641万
2011年3月31日 -35.55%: 413万
2011年6月30日 +63.81%: 677万
2011年9月30日 -51.08%: 331万
2011年12月31日 +227.18%: 1084万
2012年3月31日 -89.5%: 113万
2012年6月30日 +432.13%: 606万
2012年9月30日 -56.39%: 264万
2012年12月31日 +602.95%: 1857万
2013年3月31日 -80.31%: 365万
2013年6月30日 +260.84%: 1320万
2013年9月30日 -45.51%: 719万
2013年12月31日 +135.34%: 1693万
2014年3月31日 -50.21%: 842万
2014年6月30日 -66.94%: 278万
2014年9月30日 +41.62%: 394万
2014年12月31日 +334.08%: 1713万
2015年3月31日 -54.57%: 778万
2015年6月30日 -43.28%: 441万
2015年9月30日 +16.04%: 512万
2015年12月31日 +585.95%: 3514万
2016年3月31日 -11.26%: 3118万
2016年6月30日 +25.18%: 3903万
2016年9月30日 -49.77%: 1960万
2016年12月31日 +32.3%: 2594万
2017年3月31日 -27.42%: 1882万
2017年6月30日 +27.46%: 2400万
2017年9月30日 -33.33%: 1600万
2017年12月31日 +62.5%: 2600万
2018年3月31日 +11.54%: 2900万
2018年6月30日 -24.14%: 2200万
2018年9月30日 +18.18%: 2600万
2018年12月31日 -11.54%: 2300万
2019年3月31日 -43.48%: 1300万
2019年6月30日 +107.69%: 2700万
2019年9月30日 -25.93%: 2000万
2019年12月31日 +75%: 3500万
2020年3月31日 -60%: 1400万
2020年6月30日 +7.14%: 1500万
2020年9月30日 +60%: 2400万
2020年12月31日 -20.83%: 1900万
2021年3月31日 -15.79%: 1600万
2021年6月30日 +81.25%: 2900万
2021年9月30日 +10.34%: 3200万
2021年12月31日 -43.75%: 1800万
2022年3月31日 +55.56%: 2800万
2022年6月30日 -7.14%: 2600万
2022年9月30日 +26.92%: 3300万
2022年12月31日 +42.42%: 4700万
2023年3月31日 -57.45%: 2000万
2023年6月30日 +85%: 3700万
2023年9月30日 +21.62%: 4500万
2023年12月31日 +4.44%: 4700万
2024年3月31日 -72.34%: 1300万
2024年6月30日 +76.92%: 2300万
2024年9月30日 +195.65%: 6800万
2024年12月31日 -4.41%: 6500万
2025年3月31日 +36.92%: 8900万
2025年6月30日 -31.46%: 6100万
2025年9月30日 +39.34%: 8500万
2025年12月31日 +69.41%: 1億4400万

個別

2010年3月31日: 766万
2011年3月31日 -46.05%: 413万
2012年3月31日 -72.47%: 113万
2013年3月31日 +221.25%: 365万
2014年3月31日 +130.36%: 842万
2015年3月31日 -7.65%: 778万
2016年3月31日 -48.21%: 403万
2017年3月31日 +8.04%: 435万
2018年3月31日 -54.08%: 200万
2021年3月31日 -100%: 0
2022年3月31日: 300万
2023年3月31日 -100%: 0
2025年3月31日: 0

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
仕掛品、貯蔵品
主として移動平均法による原価法を採用しております。
2025/06/20 15:30
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2)棚卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品、貯蔵品
主として移動平均法による原価法を採用しております。(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切
2025/06/20 15:30