アステリア（3853）の売上高の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 9億539万
2009年3月31日 +12.88%: 10億2204万
2009年12月31日 -25.47%: 7億6171万
2010年3月31日 +40.11%: 10億6727万
2012年6月30日 -75.48%: 2億6164万
2012年9月30日 +136.89%: 6億1982万
2012年12月31日 +46.99%: 9億1108万
2013年3月31日 +46.06%: 13億3074万
2013年6月30日 -74.54%: 3億3884万
2013年9月30日 +126.07%: 7億6603万
2013年12月31日 +41.49%: 10億8389万
2014年3月31日 +37.27%: 14億8785万
2014年6月30日 -78.1%: 3億2577万
2014年9月30日 +112.06%: 6億9082万
2014年12月31日 +52.69%: 10億5481万
2015年3月31日 +37.6%: 14億5146万
2015年6月30日 -77.23%: 3億3053万
2015年9月30日 +116.47%: 7億1551万
2015年12月31日 +57.12%: 11億2419万
2016年3月31日 +41.61%: 15億9200万
2022年3月31日 +60.93%: 25億6200万
2025年3月31日 +23.77%: 31億7100万

個別

2008年3月31日: 9億189万
2009年3月31日 +12.82%: 10億1752万
2010年3月31日 +4.74%: 10億6580万
2010年6月30日 -78.65%: 2億2757万
2010年9月30日 +145.25%: 5億5813万
2010年12月31日 +45.09%: 8億980万
2011年3月31日 +48.8%: 12億499万
2011年6月30日 -78.77%: 2億5584万
2011年9月30日 +136.35%: 6億467万
2011年12月31日 +43.19%: 8億6582万
2012年3月31日 +49.51%: 12億9453万
2013年3月31日 +2.17%: 13億2257万
2014年3月31日 +8.62%: 14億3654万
2015年3月31日 -1.02%: 14億2182万
2016年3月31日 +10.63%: 15億7299万
2017年3月31日 +1.93%: 16億335万
2018年3月31日 +12.97%: 18億1127万
2019年3月31日 +5.97%: 19億1933万
2020年3月31日 +4.14%: 19億9889万
2021年3月31日 +9.61%: 21億9097万
2022年3月31日 +16.92%: 25億6161万
2023年3月31日 +11.6%: 28億5885万
2024年3月31日 +4.68%: 29億9261万
2025年3月31日 +7.85%: 32億2754万
2026年3月31日 +5.89%: 34億1778万

有報情報

#1 注記事項－売上収益、連結財務諸表（IFRS）（連結）

(1) 売上収益の内訳は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
	千円	千円
ライセンス売上高	809,996	753,487
サポート売上高	1,316,805	1,412,808
サービス売上高	1,044,458	1,222,505
合計	3,171,258	3,388,800

ライセンス売上については、ソフトウェア販売であり、ソフトウェアのライセンスの付与時点(納品完了証明書の発行時点)において顧客が当該ソフトウェアに対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断しており、当該ソフトウェアのライセンスの付与時点で収益を認識しております。
サポート売上については、ソフトウェアに関するサポートやアップデートといった役務が提供される一定期間にわたり履行義務を充足し収益を認識しております。

2026/06/22 11:56

#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

利益指標としては、中期経営目標の最終年度(2029年3月期)において、調整後EBITDA率25%の達成を目標としています。売上収益の拡大に向けた成長投資を実施しつつ、収益性の改善とバランスの取れた利益構造の確立を図ってまいります。
また、当社では、継続的な収益基盤の構築を重視しており、サブスクリプションおよび保守サポート収入を安定収益として位置づけております。これらの売上高を四半期ごとに開示しており、当該数値をもって、ストック型ビジネスの拡大状況および収益の安定性を判断するための客観的な指標の一つとしております。今後も継続収益の拡大を重要な経営目標と捉え、施策を推進してまいります。
株主還元については、一過性損益を除いたベースで連結配当性向30%を中期目標とし、累進的な配当を基本方針としています。自己株式の取得に関しては、資本効率や事業投資機会等を総合的に勘案の上、必要に応じて実施する方針です。

2026/06/22 11:56