建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(投資不動産を含む)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 18～50年
構築物 10～40年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。2014/06/25 15:05

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産および担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
現金及び預金	41,800千円	43,800千円
建物及び構築物	210,936千円	216,145千円
土地	584,965千円	584,965千円

2014/06/25 15:05

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(投資不動産を含む)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/06/25 15:05