- 6634
- 2026/09/09
- 時価
- 36億円
- PER 予
- 30.82倍
- 2010年以降
- 赤字-62.44倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.38倍
- 2010年以降
- 0.67-45.07倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 4.48%
- ROA 予
- 0.13%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年11月30日
- 11億2722万
- 2015年11月30日 +454.38%
- 62億4907万
個別
- 2014年11月30日
- 15億149万
- 2015年11月30日 +375.9%
- 71億4561万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.減価償却費の調整額は、主に全社資産に係る償却費5,879千円であります。2016/03/22 16:45
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に全社資産の増加額131,326千円であります。
当連結会計年度(自 平成26年12月1日 至 平成27年11月30日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産の調整額は、主に全社資産6,782,935千円であり、その内訳は主に報告セグメントに帰属しない資産(現金及び預金、短期貸付金他)であります。
3.減価償却費の調整額は、主に全社資産に係る償却費21,036千円であります。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産の増加額であります。2016/03/22 16:45 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 5.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2016/03/22 16:45
6.企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 7,540,936千円 固定資産 586,456 資産合計 8,127,393
売上高 7,470百万円 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5~31年
構築物 7~15年
工具、器具及び備品 2~10年
車両運搬具 2~6年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/03/22 16:45 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2016/03/22 16:45前連結会計年度
(自 平成25年12月1日
至 平成26年11月30日)当連結会計年度
(自 平成26年12月1日
至 平成27年11月30日)建物及び構築物 312千円 7千円 機械装置及び運搬具 - 569 工具、器具及び備品 17 1,352 ソフトウェア - 1,774 原状回復費 - 3,200 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/03/22 16:45
- #7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社SJIを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式会社SJI株式の取得価額と株式会社SJI取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2016/03/22 16:45
流動資産 7,540,936 千円 固定資産 586,456 のれん 4,946,645 - #8 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結貸借対照表)2016/03/22 16:45
前連結会計年度において、「固定資産」の「その他」に含めて表示しておりました「長期貸付金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み換えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定資産」の「その他」に表示しておりました137,376千円は、「長期貸付金」1,310千円、「その他」136,066千円として組み替えております。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2016/03/22 16:45
主として定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。