有価証券報告書-第15期(平成26年5月1日-平成27年4月30日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～15年
工具器具及び備品 3～6年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。