- 3856
- 2026/09/25
- 時価
- 37億円
- PER
- 0.49倍
- 2010年以降
- 赤字-68.56倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.09倍
- 2010年以降
- 赤字-22.47倍
(2010-2026年) - 配当
- 1.51%
- ROE
- 20.65%
- ROA
- 4.57%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
Abalance(3856)の当期純利益の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年6月30日
- -9億6882万
- 2009年6月30日
- -1億5106万
- 2010年6月30日 -333.45%
- -6億5477万
- 2011年6月30日
- -2381万
- 2012年6月30日
- 3122万
- 2013年6月30日
- -2億9381万
個別
- 2008年6月30日
- -9億4198万
- 2009年6月30日
- -5802万
- 2010年6月30日 -999.99%
- -8億4221万
- 2011年6月30日
- 285万
- 2012年6月30日
- -1707万
- 2013年6月30日
- 1億7037万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 当事業年度(2026年3月31日)2026/08/19 11:48
税引前当期純損失を計上しているため、注記を省略しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社は、前連結会計年度に決算期変更を実施したため、2025年3月期は9ヶ月の変則決算となりました。これに伴い、前連結会計年度(2024年7月1日~2025年3月31日)と当連結会計年度(2025年4月1日~2026年3月31日)は比較対象期間が異なることから、以下の経営成績に関する説明において、増減額及び前年同期比(%)を記載せず説明しております。2026/08/19 11:48
以上の結果、当連結会計年度の売上高は120,169百万円、営業利益は13,928百万円、第4四半期に為替差益が2,120百万円発生したことにより、経常利益は12,497百万円、グリーンエネルギー事業における太陽光発電所等の減損に伴う減損損失869百万円に加え、過年度決算に関する訂正関連費用272百万円及び特別調査費用181百万円並びに第4四半期で繰延税金資産が減少し法人税等調整額が680百万円発生したことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は7,722百万円となりました。
太陽光パネル製造事業は、ベトナム国のVietnam Sunergy Joint Stock Company(以下、「VSUN」という。)及び太陽光パネルの上流工程となるセルを製造するTOYO SOLAR Company Limited (以下、「TOYO SOLAR」という。) を傘下におくTOYO Co.,Ltd.(以下、「TOYO」という。)が連携し、グローバル・サプライチェーンの強化に取り組んでいます。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/08/19 11:48
(注) 1.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 1,285円04銭 2,204円64銭 1株当たり当期純利益 △17円65銭 409円76銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 - -
前連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) △314 7,722 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式の期中平均株式数(株) 17,793,581 18,847,032 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益調整額(百万円) - - (うち新株予約権(株)) - - 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要 第21回ストックオプション74,976株第23回ストックオプション128,000株第24回ストックオプション68,000株第25回ストックオプション180,000株なお、概要は第4(提出会社の状況)1(株式等の状況)(2)(新株予約権等の状況)に記載のとおりであります。 第21回ストックオプション59,220株第23回ストックオプション―株第24回ストックオプション67,600株第25回ストックオプション148,700株なお、概要は第4(提出会社の状況)1(株式等の状況)(2)(新株予約権等の状況)に記載のとおりであります。