ソニー FG(8729)の外国為替の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 16億8300万
- 2009年3月31日 +277.6%
- 63億5500万
- 2010年3月31日 -19.75%
- 51億
- 2010年12月31日 -47.08%
- 26億9900万
- 2011年3月31日 +212.41%
- 84億3200万
- 2011年6月30日 +2.06%
- 86億600万
- 2011年12月31日 +33.93%
- 115億2600万
- 2012年3月31日 -22.47%
- 89億3600万
- 2012年6月30日 +8.07%
- 96億5700万
- 2012年12月31日 +11.09%
- 107億2800万
- 2013年3月31日 -25.86%
- 79億5400万
- 2013年6月30日 -13.19%
- 69億500万
- 2013年12月31日 +70.82%
- 117億9500万
- 2014年3月31日 -34.28%
- 77億5200万
- 2014年6月30日 -2.89%
- 75億2800万
- 2014年9月30日 -13.67%
- 64億9900万
- 2014年12月31日 -57.05%
- 27億9100万
- 2015年3月31日 -20.32%
- 22億2400万
- 2015年6月30日 -69.33%
- 6億8200万
- 2015年9月30日 +205.43%
- 20億8300万
- 2015年12月31日 +116.47%
- 45億900万
- 2016年3月31日 -74.74%
- 11億3900万
- 2016年6月30日 +99.12%
- 22億6800万
- 2016年9月30日 +140.65%
- 54億5800万
- 2016年12月31日 -9.75%
- 49億2600万
- 2017年3月31日 +47.54%
- 72億6800万
- 2017年6月30日 +26.9%
- 92億2300万
- 2017年9月30日 +13.26%
- 104億4600万
- 2017年12月31日 -10.43%
- 93億5700万
- 2018年3月31日 -0.12%
- 93億4600万
- 2018年6月30日 +13.37%
- 105億9600万
- 2018年9月30日 -5.93%
- 99億6800万
- 2018年12月31日 +11.75%
- 111億3900万
- 2019年3月31日 -23.95%
- 84億7100万
- 2019年6月30日 +15.17%
- 97億5600万
- 2019年9月30日 -3.88%
- 93億7700万
- 2019年12月31日 -0.33%
- 93億4600万
- 2020年3月31日 -67.7%
- 30億1900万
- 2020年6月30日 +272.64%
- 112億5000万
- 2020年9月30日 +57.71%
- 177億4200万
- 2021年3月31日 -43.53%
- 100億1900万
- 2021年9月30日 -83.2%
- 16億8300万
- 2022年3月31日 +283.18%
- 64億4900万
- 2022年9月30日 -7.09%
- 59億9200万
- 2023年3月31日 +5.39%
- 63億1500万
- 2023年9月30日 +0.14%
- 63億2400万
- 2024年3月31日 -63.2%
- 23億2700万
- 2024年9月30日 -0.3%
- 23億2000万
- 2025年3月31日 -5.91%
- 21億8300万
- 2025年9月30日 +3.16%
- 22億5200万
- 2025年12月31日 +406.97%
- 114億1700万
- 2026年3月31日 -75.13%
- 28億3900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ⑧ 資産の査定2026/06/17 15:01
資産の査定は、「金融機能の再生のための緊急措置に関する法律」(平成10年法律第132号)第6条に基づき、ソニー銀行の貸借対照表の社債(当該社債を有する金融機関がその元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が金融商品取引法(昭和23年法律第25号)第2条第3項に規定する有価証券の私募によるものに限る)、貸出金、外国為替、その他資産中の未収利息及び仮払金、支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに貸借対照表に注記することとされている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る)について債務者の財政状態及び経営成績等を基礎として次のとおり区分するものであります。
1.破産更生債権及びこれらに準ずる債権 - #2 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権に関する注記、銀行業(連結)
- ※4 保険業法、銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権は次のとおりであります。なお、債権は、連結貸借対照表の「有価証券」中の社債(その元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が有価証券の私募(金融商品取引法第2条第3項)によるものに限る)、貸出金、外国為替、「その他資産」中の未収利息及び仮払金並びに支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに注記されている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る)であります。2026/06/17 15:01