- 2173
- 2026/10/19
- 時価
- 128億円
- PER 予
- 7.54倍
- 2010年以降
- 赤字-102.83倍
(2010-2025年) - PBR
- 2.3倍
- 2010年以降
- 0.62-8.01倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 3.43%
- ROE 予
- 30.46%
- ROA 予
- 18.48%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)セグメント負債の調整額34,661千円及びその他の項目の減価償却費の調整額6,106千円は、セグメント間取引であります。2015/06/25 13:10
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額155,000千円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産に係る増加額であります。
【関連情報】 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント負債の調整額34,661千円及びその他の項目の減価償却費の調整額6,106千円は、セグメント間取引であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額155,000千円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産に係る増加額であります。2015/06/25 13:10 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2015/06/25 13:10
無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 7.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2015/06/25 13:10
8.のれん以外の無形固定資産に配分された金額及びその主要な種類別の内訳並びに全体及び主要な種類別の加重平均償却期間流動資産 281,794千円 固定資産 180,628千円 資産合計 462,422千円
(1)のれん以外の無形固定資産に配分された金額及びその主要な種類別の内訳 - #5 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年~24年
構築物 15年
機械及び装置 8年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 4年~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 13:10 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/25 13:10
- #7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに㈱アイアクトを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価額と同社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2015/06/25 13:10
流動資産 281,794千円 固定資産 180,628千円 のれん 84,166千円 - #8 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2015/06/25 13:10
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 主な内訳は、現金及び預金11億95百万円、受取手形及び売掛金14億8百万円等によるものであります。2015/06/25 13:10
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は7億37百万円となりました。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年~24年
機械装置及び運搬具 6年~8年
工具、器具及び備品 3年~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、各社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 13:10