テックファーム HD(3625)の減価償却費 - ソフトウエア受託開発の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2015年6月30日
- 3588万
- 2016年6月30日 -23.47%
- 2746万
- 2017年6月30日 +9.28%
- 3001万
- 2018年6月30日 +13.99%
- 3421万
- 2019年6月30日 -19.41%
- 2756万
有報情報
- #1 営業費用の内訳
- ※2 営業費用のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/09/24 15:36
前事業年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当事業年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 支払手数料 71,070 69,195 減価償却費 2,693 1,167 賞与引当金繰入額 12,923 13,455 - #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組の一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2025/09/24 15:36
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2)適用予定日 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、収益性と継続的成長を実現することを経営目標と認識し、売上高成長率及び売上高営業利益率を重視しております。また、事業の成長加速のためM&Aを積極的に検討する方針であり、その場合、のれんの償却額が増加する可能性があるためEBITDA(※)を経営指標としております。2025/09/24 15:36
※ EBITDA=営業損益+減価償却費+のれん償却額
(4)経営環境 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ※EBITDA=営業損益+減価償却費+のれん償却額2025/09/24 15:36