構築物
個別
- 2008年3月31日
- 59億2300万
- 2009年3月31日 +2.72%
- 60億8400万
- 2010年3月31日 -2.04%
- 59億6000万
- 2011年3月31日 +7.32%
- 63億9600万
- 2012年3月31日 -16.78%
- 53億2300万
- 2013年3月31日 +5.19%
- 55億9900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/28 10:40
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #2 固定資産売却損の注記（連結）
- ※5 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2023/06/28 10:40
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 土地 0百万円 0百万円 建物及び構築物等 64 5 計 64 5 - #3 固定資産売却益の注記（連結）
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2023/06/28 10:40
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 土地 286百万円 3,244百万円 建物及び構築物等 20 266 計 307 3,511 - #4 減損損失に関する注記（連結）
- 当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)2023/06/28 10:40
当社グループは、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位によって資産のグループ化を行っております。用途 場所 種類 減損損失(百万円) 施設営業資産その他 茨城県那珂市 建物及び構築物等 7
その結果、当連結会計年度において、上記資産グループの解体撤去を決定したため、回収可能価額をゼロとし、帳簿価額の全額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法2023/06/28 10:40
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)